トライアイズってどんな会社？事業内容・強み・年収・転職難易度を徹底解説

株式会社トライアイズは、東京・千代田区に本社を置く東証スタンダード上場の純粋持株会社だ。1995年の設立から情報技術系企業としてスタートし、2007年に純粋持株会社へ転換。現在は不動産投資・建設コンサルタント・ファッションブランドライセンスという3事業を通じて、「100年企業継承」というユニークなミッションを体現している。

連結従業員数13名程度という少数精鋭の規模は、大企業への転職を期待する候補者にはギャップとなる一方、少人数だからこそ得られる裁量の広さ・意思決定の速さ・多様な業務への関与がキャリアの独自性を生み出す環境でもある。一般的な転職市場では見落とされがちだが、独自のビジネスモデルと上場企業としての情報開示を持つ同社は、ニッチながら特徴的な転職先の選択肢だ。

企業概要

項目	内容
会社名	株式会社トライアイズ
設立	1995年3月16日
代表取締役	非公開（IR資料等で確認推奨）
本社	東京都千代田区紀尾井町4-1 ニューオータニガーデンコート8階
資本金	50億円程度
従業員数	連結13名程度（2025年時点推計）
上場区分	スタンダード市場（証券コード4840）
売上高	約14億円（2025年12月期・連結）
平均年収	約393万円（公表値）
平均年齢	非公開
平均勤続年数	非公開
事業内容	純粋持株会社。グループを通じて不動産投資・建設コンサルタント・ファッションブランドライセンス事業を展開

トライアイズは純粋持株会社として傘下の事業会社を管理・支援する立場にあり、本体が直接事業を営むのではなく、子会社を通じた事業運営が基本形態だ。グループ会社には株式会社クレアリア（建設コンサルタント）、CLATHAS LLC（ファッションブランド）、TRIIS INTERNATIONAL AMERICA INC.、KIP LLC（米国系）などが含まれる。

財務状況については2025年12月期で売上高約14億円・当期純利益マイナスというフェーズにあり、規模拡大投資フェーズの段階と見受けられる。資本金50億円程度という規模感は事業規模と比較してやや大きく見えるが、上場企業としての長年の資本蓄積によるものだ。

主な事業内容

トライアイズのグループ事業は「不動産投資事業」「建設コンサルタント事業」「ファッションブランド事業（ライセンシング）」の3本柱で構成されている。ホールディングスとして各事業の戦略立案・資金配分・経営管理を担いながら、事業ポートフォリオを通じた「地域活性化」と「企業継承」を実現しようとしている。

不動産投資事業

不動産投資事業は「買取再販事業」と「開発事業」の2軸で展開されている。買取再販事業では都内を中心とした収益性の高い優良物件の取得・改修・売却を行い、キャッシュフローの安定を図っている。

開発事業は沖縄をフィールドとしたリゾート開発が中核だ。プール付きヴィラやレンタカーサービスを組み合わせた高付加価値の旅行体験を提供するモデルを追求しており、沖縄の豊かな自然・観光資源を活かした地方経済活性化にも貢献している。インバウンド需要が回復する中で、高単価リゾート物件の需要は底堅く推移している。

不動産事業は景気変動の影響を受けやすい面もあるが、買取再販と開発という2つのアプローチでリスクを分散しながら事業を継続している。

建設コンサルタント事業

子会社・株式会社クレアリアを通じて展開する建設コンサルタント事業は、河川上流から河口・沿岸部に至る水系の総合的な建設コンサルティングを主力としている。治水・利水・防災を中心とした公共インフラのコンサルティングを全国規模で提供しており、特にダム・河川管理・砂防などの専門領域で実績を積み重ねている。

公共インフラの維持・更新需要は安定しており、少子高齢化社会における防災インフラ投資の重要性が高まる中で、建設コンサルタント分野は成長性を持つセクターといえる。河川・砂防分野の専門技術者は市場でも希少性が高く、クレアリアの技術力は同社グループの重要な競争優位の一つとなっている。

ファッションブランド事業（ライセンシング）

CLATHASブランドを軸としたライセンシングビジネスを展開している。CLATHASはアパレルブランドとしての商標を保有し、そのブランド価値と商標ライセンスを活用した事業を行っている。直接的な製造・販売ではなく「ブランド価値の管理と収益化」という形態を取ることで、在庫リスクを持たないライセンシングビジネスモデルを構築している。

トライアイズが提唱する「企業ブランド＆ライセンスの価値構築ビジネス」の哲学は、ブランドという無形資産の価値をどう経営に取り込むかという現代的な課題への独自の回答でもある。

株式会社トライアイズの強み

強み1. 「100年企業継承」という独自のミッションと事業哲学

トライアイズが他の上場企業と一線を画す最大の特徴は、「100年企業継承カンパニー」というミッションにある。日本では毎年多くの中堅・中小企業が後継者不在・資金難・事業モデルの陳腐化により廃業や売却に追い込まれる。トライアイズはそうした企業の事業・ブランド・雇用を継承し、次の世代へとつなぐことを経営の軸に据えている。

このミッションはCLATHASブランドの継承や、建設コンサルタント事業を通じた地域インフラ保全にも体現されている。単なる利益追求ではなく「事業の命をつなぐ」という哲学が浸透している組織で働くことを価値に感じる人材にとって、トライアイズは特別な意味を持つ職場となりうる。

強み2. 少数精鋭ゆえの圧倒的な裁量と多様な業務経験

連結13名程度という組織規模は制約でもあるが、一人ひとりが担う責任範囲の広さという点では他社には代えがたい優位性だ。大企業では部署ごとに分断された業務も、トライアイズでは一人の人間が事業戦略・財務・対外折衝・プロジェクト管理まで横断して関与できる環境がある。

この経験の幅広さは、キャリアの多様性という観点で市場価値の向上に直結する。「大企業では一つの歯車として働くのではなく、事業そのものに手を触れて動かしたい」というキャリア志向の人間には、少数精鋭のホールディングス組織は刺激的な修練の場となる。

強み3. 上場企業としての情報開示・ガバナンス体制

東証スタンダード市場への上場を維持していることで、財務情報の透明性・法令遵守体制・監査対応など、ガバナンス面での一定の水準が担保されている。小規模企業ながら上場企業のコーポレートガバナンス基準に準拠した経営が行われているため、内部統制や決算開示のプロセスを学べる環境でもある。

転職者にとっては「非上場の小企業と比較して情報開示が充実しており、企業の実態を把握した上で入社判断できる」というメリットがある。IRページで決算情報や適時開示が確認できるため、入社前のリスク評価がしやすい点も評価できる。

強み4. 沖縄リゾート×東京不動産という地域×都市の投資ポートフォリオ

不動産投資事業において、沖縄のリゾート開発と東京都内のマンション再販という地理的に対照的な2つのマーケットへのアクセスを持っている。沖縄はインバウンド回復・国内リゾート需要の高まりを追い風に高付加価値物件の需要が強く、東京はファミリー向けマンションの実需が安定している。

この二極化したポートフォリオは、一方の市場が低迷した際のリスクヘッジとして機能する設計になっており、単一エリアへの依存を避けた事業設計という観点から評価できる。

強み5. 建設コンサル分野における防災・治水専門ノウハウ

子会社クレアリアが持つ河川・ダム・砂防分野の建設コンサルノウハウは、日本の国土保全インフラを支える専門知識として社会的な希少性が高い。気候変動による豪雨・洪水リスクの増大に伴い、防災インフラへの公共投資は継続的に増加傾向にあり、この分野の技術力は将来にわたって需要が見込まれる。

公共インフラ案件は民間需要に比べて景気変動に対する耐性が高く、安定的な受注基盤となっている点も強みだ。

強み6. ブランドライセンスという無形資産活用モデル

CLATHASブランドのライセンシングは、製造・在庫・物流リスクを負わずにブランド価値という無形資産から収益を生み出すビジネスモデルだ。直接的な事業コストを抑えながら商標という知的財産を活用する仕組みは、トライアイズが提唱する「ブランド価値構築ビジネス」の実践事例として機能している。

ブランドライセンシングの経験は、知的財産・商標管理・ライセンス交渉という専門スキルの習得にもつながり、この分野のキャリアを目指す人材には貴重な実地経験を提供する。

株式会社トライアイズの年収事情

トライアイズの平均年収は公表値で約393万円とされている。これは日本の上場企業の平均と比較すると低めの水準であり、大手SIer・コンサル・メーカーなどとの転職比較では見劣りすることは率直に伝えておく必要がある。

少数精鋭の持株会社という組織特性上、ホールディングス本体に在籍する人員は限られており、給与水準は子会社ごとに異なる可能性がある。建設コンサルタントを担う株式会社クレアリア等は、業種特性と資格保有状況によって年収が大きく変動する。

職種別の想定年収レンジ

職種	想定年収レンジ
ホールディングス管理部門（経営企画・財務・IR）	350〜550万円程度
不動産営業・仕入れ担当	350〜500万円程度（+ インセンティブ可能性）
建設コンサルタント（技術系・クレアリア）	400〜700万円程度（資格・経験による）
ライセンス担当・ブランド管理	350〜500万円程度
リゾート開発・プロジェクト管理（沖縄）	350〜500万円程度
管理・事務職（全般）	280〜400万円程度

※上記は公開情報・業種水準をもとにした推計値。実際の給与は経験・スキル・担当事業会社によって異なる。

給与制度の特徴

小規模の持株会社であることから、給与制度の詳細は公式開示情報が限られている。上場企業としての最低限のガバナンス下で運営されているため、法定通りの賃金体系・社会保険・残業代支払いは確保されているものと推定されるが、大手企業のような手厚い福利厚生パッケージとは異なる可能性が高い。

建設コンサルタント業界（クレアリア）では、土木系国家資格（技術士・RCCM等）の取得により大幅な年収アップが見込まれる業種特性があり、資格保有者は採用時から高い処遇が適用される傾向がある。

年収を見る際の注意点

• 平均年収393万円はグループ全体の公表値であり、職種・会社・資格保有状況によって実際の年収は大きく異なる
• 持株会社本体の採用は限定的であり、入社時は子会社所属となる可能性が高い
• 建設コンサルタント（クレアリア）では技術系国家資格が収入に直結するため、資格なし若手の初年度年収は業界標準の下限付近となる可能性がある
• 不動産営業では固定給にインセンティブ/歩合が上乗せされる可能性があり、成果次第で年収が変動する
• 小規模組織のため昇給・昇格の機会が限定的で、大企業のような段階的なキャリアラダーは存在しない可能性がある

株式会社トライアイズの働き方・福利厚生

少数精鋭の持株会社であるため、働き方に関する公開情報は限られている。以下は業種特性・上場企業としての最低基準・求人情報等から推定できる内容をもとに記載する。実際の労働環境は採用選考のプロセスで直接確認することを強く推奨する。

勤務時間・休日 法定通りの週休2日制（土日祝休みの部門と、不動産・リゾート関連で土日対応が必要な部門の両方が存在する可能性）。年次有給休暇は法定付与が基本。建設コンサルタント部門はプロジェクト工期に合わせた繁忙期が存在する。

リモートワーク 千代田区の本社が基点となるが、沖縄（リゾート開発）・全国各地（建設コンサル・治水事業）への出張・現地対応が必要なポジションが多い。完全リモートを前提とした就労は難しいと考えられる。

福利厚生（推定）

• 各種社会保険完備（健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険）
• 上場企業としての法令遵守体制（労働基準法・育児介護休業法等）
• 建設コンサルタント職の場合：資格取得支援（業種標準として一般的）
• 不動産関連の場合：業務関連の資格手当（宅地建物取引士等）の可能性

注意点 従業員数が少ないため、個人の担う役割は広範かつ責任が重い一方で、組織的なサポート体制は大企業ほど充実していない。「困ったときに上司や先輩に聞ける環境」の厚みは限定的である可能性があり、自律的に問題解決できる自立性が特に求められる職場環境といえる。

株式会社トライアイズの社風・カルチャー

一言で表すなら「事業承継の哲学を体で実践するオーナーシップ型組織」

トライアイズの社風を一言で表現するなら「事業承継の哲学を体で実践するオーナーシップ型組織」となる。「100年企業継承」というミッションは抽象的に聞こえるが、実際に不動産・建設・ファッションブランドという多様な事業を少数精鋭で動かしている組織では、各メンバーが高いオーナーシップを持ち「自分が動かさなければ誰も動かさない」という責任感で仕事をすることが自然と求められる。

意思決定のスピードは速く、大企業の階層的な承認プロセスを必要としない環境であるため、「動いてから考える」スタイルが活きる場面が多い。一方で、組織的なナレッジマネジメントや研修制度は整っていない可能性が高く、先輩から学ぶOJTや自学自習が成長の主なルートとなる。

評価される人物像

トライアイズで評価されやすいのは、専門性の高さと横断的な事業感覚を兼ね備えた自律型人材だ。不動産・建設・ブランドという異なる業界知識を有機的につなぐ思考力と、少数精鋭の中でも積極的に動ける行動力が評価される。建設コンサルタント分野では技術系国家資格の保有が即戦力の証となり、不動産分野では宅地建物取引士資格と実務経験の組み合わせが優位となる。

また「100年企業継承」というミッションへの共感は単なる表面的な志望動機だけでなく、実際の仕事の中で体現できるかどうかが評価の軸となる可能性がある。

表面的なイメージと実態の差

「東証スタンダード上場企業」という外見から安定した大組織をイメージしがちだが、実態は連結13名程度の小規模持株会社だ。上場企業としてのブランドはあるが、内部の組織体制・人員充実度は大企業とは大きく異なる。また、複数の異業種事業を抱えるため、入社後に携わる事業や職種の性質が「思っていたものと違う」というミスマッチが起きやすい企業類型でもある。入社前に担当予定事業と配属先会社を明確に確認することが特に重要だ。

株式会社トライアイズの転職難易度

難易度：不明（情報が限定的）

トライアイズへの転職難易度は、採用実態の情報が極めて限定的なため正確な評価が難しい。公開されている採用情報によれば、2024〜2025年時点では新卒・中途ともに積極採用の告知はない状況があった。少数精鋭組織であるため採用機会そのものが希少であり、欠員補充・新規事業展開のタイミングで不定期に採用が発生するというパターンが想定される。

一方で、採用人数が極めて少なく競争倍率の高さも想定されるため、「難易度が低い」とは一概に言えない。むしろ「採用機会が少ない」という意味で転職難易度は高めと評価すべきだろう。

理由1. 採用機会が限定的で不定期

連結13名程度という小規模組織では、採用のタイミングは事業拡大・退職による欠員など特定のイベントに依存する。常時採用を行うような大規模採用体制とは異なり、「その瞬間のポジションに最もフィットする人材」を厳選する採用プロセスとなる可能性が高い。

理由2. 専門性と即戦力性が強く求められる

少人数組織で各人が担う責任範囲が広いため、入社後に1から育てる育成余力は限られている。建設コンサルタント・不動産・ブランド管理それぞれの分野で即戦力となれる専門スキルと経験が求められ、業種経験なしの異業種転職は難易度が高くなる。

理由3. ミッションへの共感度が採否に影響する可能性

「100年企業継承カンパニー」というミッションへの共感度は、単なるスキルマッチングを超えた評価軸となりうる。「なぜトライアイズなのか」という問いに対して、事業哲学・ミッションへの共感を根拠に答えられるかどうかが選考における重要な分岐点となる可能性がある。

株式会社トライアイズの主な募集職種

採用状況が流動的であるため、以下は同社グループの事業領域から推定される職種の例示となる。最新の募集情報は公式サイト・採用情報ページで随時確認することを推奨する。

• 不動産コンサルタント：物件仕入れ・売買仲介・沖縄リゾート開発プロジェクト管理
• 不動産法人営業：買取再販・開発物件の法人顧客への営業活動
• 建設コンサルタント（技術職）：河川・ダム・砂防・治水インフラの調査・設計・計画立案（クレアリア所属）
• 経営企画：グループ事業戦略・M&A調査・事業承継案件の検討
• IR担当：上場企業としての投資家対応・開示資料作成・株主総会準備
• ライセンスビジネス企画：CLATHASブランドのライセンス展開・交渉・管理
• 財務・経理：グループ連結決算・資金管理・上場会社としての財務開示対応

株式会社トライアイズに向いている人

タイプ1. 「事業承継・地域活性化」というミッションに本気で共感できる人

「日本の中堅・中小企業を継承して社会に残す」という課題意識を持ち、それを自分の仕事の意義として体感したい人は、トライアイズのカルチャーとミッションに深くフィットする。利益追求だけでなく「社会的な事業継続」という価値観を持つ組織で働きたい人に適している。

タイプ2. 少数精鋭環境で広い裁量を持って複数事業に関与したい人

大企業の「歯車の一つ」として働くことに窮屈さを感じ、複数の事業領域にまたがって自分の判断と行動で仕事を動かしたい人には、少数精鋭の持株会社は理想的な環境だ。不動産・建設・ブランドという異業種の事業を横断して理解する機会は、通常の企業では得られないユニークな経験となる。

タイプ3. 建設コンサルタント分野で防災・治水の専門性を磨きたい人

河川・ダム・砂防分野の建設コンサルタントとして専門キャリアを構築したい技術者には、クレアリアを通じたキャリアパスが有効な選択肢となりうる。公共インフラの専門性は長期的な市場価値を持ち、気候変動・防災強化という社会的要請とも合致した分野だ。

タイプ4. 上場企業の経営・IRに触れながら小規模組織でオールラウンドに活躍したい人

上場企業の経営管理・IR・コーポレートファイナンスを実務として経験したいが、大企業では窓口業務に留まってしまうという課題を持つ人には、少人数で上場維持・IR対応・経営戦略策定まで関与できるトライアイズは希少な修練の場となる。

株式会社トライアイズに向いていない人

批判ではなくミスマッチ防止のために記載する。トライアイズのカルチャー・規模・事業特性と合わない人物像を確認してほしい。

• タイプ：高年収・大企業待遇を求める人：平均年収393万円という水準は多くの転職希望者の期待値を下回る可能性が高い。大手SIer・コンサル・メーカーの給与水準と比較しての転職は厳しい条件となる
• タイプ：整備された研修制度・教育環境を期待する人：少数精鋭のため、体系的な研修・OJT・メンター制度などは整っていない可能性が高い。自己学習・自律的成長が求められる環境だ
• タイプ：安定した大組織の中でキャリアを積みたい人：連結13名程度の組織では、部署異動・昇格機会・社内転換などの選択肢が大企業と比べて限定的になる。「組織の厚み」を求める人には向かない
• タイプ：一つの専門領域に絞り込んで深化させたい人：少数組織の性質上、一人が複数業務・複数事業を兼務することが多い。「自分はこの一点に集中したい」という人にはかえって消耗する環境になりうる
• タイプ：最新テクノロジーのプロジェクトに関わりたいエンジニア：同社の事業は不動産・建設・ファッションが中心であり、最先端のIT技術を活用したDXプロジェクトや先端技術開発の機会は現時点では限定的だ

株式会社トライアイズの選考対策

1. 「100年企業継承」というミッションへの共感を具体的に語る準備をする

志望動機の核心は「なぜトライアイズでなければならないか」だ。事業承継・地域活性化・ブランド継承というテーマへの共感を、過去の経験やキャリアビジョンと絡めて具体的に語ることが最重要の選考対策となる。「上場企業だから」「多角化事業が面白そう」という表面的な動機では不十分で、ミッションへの本質的な共感度が問われる。

2. 担当予定の事業・会社・職種を事前に明確化する

持株会社の採用では、入社後に所属する子会社・担当する事業・具体的な職務内容が不明確なまま選考が進むリスクがある。面接の機会に「どの事業会社への配属となるか」「具体的な業務内容は何か」を積極的に確認することで、入社後のミスマッチを防ぐことが重要だ。

3. 建設コンサルタント職志望者は技術系国家資格を前面に出す

クレアリア（建設コンサルタント）への応募では、技術士・RCCM（建設コンサルタント資格）・測量士・土木施工管理技士などの国家資格が即戦力の証明として機能する。河川・砂防・治水分野の専門経験がある場合は具体的な業務実績とともにアピールすることが効果的だ。

4. 不動産職志望者は宅地建物取引士と実務実績を整理する

不動産投資・再販事業への配属を希望する場合は、宅地建物取引士の資格有無と不動産仕入れ・売買の実務経験が評価の基点となる。沖縄リゾート開発に関心がある場合は、観光・リゾート開発の知識や興味についても言及できると差別化になる。

5. 小規模組織での自律的な業務経験を強調する

大企業出身者の場合は「大規模組織の一部として動いた経験」より「少人数環境でオーナーシップを持って業務を推進した経験」を選んでアピールすることが重要だ。スタートアップ・中小企業・社内新規事業での経験がある場合は積極的に語ることで、トライアイズのような少数精鋭環境での適合度を示せる。

6. IR情報・決算短信を読み込み財務状況を理解した上で臨む

上場企業であるため、有価証券報告書・決算短信・適時開示はすべて公開されている。面接前にこれらを精読し、現在の財務状況・事業ポートフォリオの変化・成長戦略について自分なりの理解と意見を持って臨むことで、真剣さと経営への関心の高さを示すことができる。

株式会社トライアイズへの転職で評価されやすい経験

• 不動産仕入れ・買取再販業務の実務経験（売買契約・デューデリジェンス・利回り計算）
• 宅地建物取引士資格の保有（不動産部門での必須要件となる可能性）
• 沖縄・地方リゾート開発・観光施設開発のプロジェクト管理経験
• 河川・ダム・砂防・治水分野の建設コンサルタント実務経験（クレアリア案件に直結）
• 技術士（建設部門）・RCCM・土木施工管理技士等の建設系国家資格の保有
• 公共インフラ事業における自治体・国土交通省との折衝経験
• ブランドライセンス・商標管理・ライセンス契約交渉の実務経験
• M&A・事業承継に関わる業務経験（財務DD・スキーム検討・PMI）
• 上場企業でのIR業務・有価証券報告書作成・適時開示対応の経験
• 連結決算・管理会計・グループ財務管理の実務経験
• 少人数・スタートアップ環境での事業推進・マルチタスク経験
• アパレル・ファッション業界でのブランド価値管理・ライセンス業務経験
• 中小企業・事業会社の再生支援・コンサルティング経験
• 英語力（グループ内に米国法人があるため一定の英語コミュニケーション能力は有利）
• 財務モデリング・事業計画策定の実務能力

特に評価されやすいのは、建設コンサルタント分野の技術系国家資格保有者と、不動産仕入れ・再販の実務経験者だ。グループの中核事業を直接支えるこれらの専門職は採用優先度が高く、即戦力として迎え入れられる可能性が最も高い人材像といえる。

まとめ

株式会社トライアイズは、東証スタンダード上場という対外的な信頼性を持ちながら、連結13名程度という少数精鋭の持株会社だ。不動産投資（沖縄リゾート開発・都内マンション再販）・建設コンサルタント（防災・治水）・ファッションブランドライセンス（CLATHAS）という異業種3事業を「100年企業継承」というミッションで束ねた独自のビジネスモデルは、日本のビジネス環境における希少な試みといえる。

転職先としての評価は「万人向き」ではなく「特定の人材に深くフィットする」タイプの企業だ。高年収・大企業の安定感・体系的な研修環境を求める人には向かない一方で、ミッションへの共感・少数精鋭での裁量・専門技術の即戦力活用・上場企業コーポレートへの関与を求める人には唯一無二の職場環境となりうる。

転職を検討する際は、最新の採用情報と担当事業・配属先を必ず確認することが重要だ。採用機会が限定的なため、まず公式サイトや転職エージェントを通じて現時点での採用ニーズを把握することが第一歩となる。「100年企業を日本に残す」という志に共鳴できるなら、トライアイズは単なる就労先ではなく、志事（こころざしごと）を体現できる場となるだろう。