道路・橋梁・トンネル・防災・環境など、私たちの暮らしを支える社会インフラの整備・保全に深く関わる建設コンサルタントグループ、株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングス。1957年創立のオリエンタルコンサルタンツを中核に、国内外の社会課題の解決を担うグループ企業を束ねる純粋持株会社だ。

東証スタンダード市場（証券コード：2498）に上場し、連結従業員数は3,600名超。売上高は490億円超と着実に成長を続けており、平均年収は約707万円と建設コンサルタント業界の中でも高水準を維持している。「社会価値創造企業」を2030年ビジョンに掲げ、インフラ整備を超えた社会課題解決への貢献を志向する姿勢は、同社グループの大きな特徴だ。

本記事では転職エージェント・キャリアコンサルタントの視点から、事業内容・年収水準・社風・転職難易度・選考対策まで詳しく解説する。インフラコンサルタントへのキャリアチェンジや技術者転職を考えている方はぜひ参考にしてほしい。

企業概要

項目内容
正式社名株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングス
設立2006年8月
代表者野崎秀則
本社東京都（詳細は公式サイト参照）
資本金約7億9,500万円
従業員数連結3,635名・単体3,305名
上場区分スタンダード市場（証券コード2498）
売上高約490億4,600万円（2026年9月期第2四半期累計）
平均年収約707万円
平均年齢47.6歳
平均勤続年数13.3年
事業内容建設コンサルタント・環境マネジメント・インフラマネジメントサービス等

オリエンタルコンサルタンツホールディングスは、1957年設立の㈱オリエンタルコンサルタンツを中核に据えた純粋持株会社だ。1999年よりグループ経営体制を構築し、2006年に持株会社（当初はACKグループ）を設立。2018年末に現在の商号に変更した経緯を持つ。

連結子会社16社・関連会社を含むグループ全体で、交通インフラ・防災・環境・都市開発など社会インフラの計画・調査・設計・監理にわたるコンサルティングを提供する。国内に留まらず、ODA（政府開発援助）を活用した海外インフラプロジェクトにも積極的に関与しており、グローバルな事業展開が特徴の一つだ。

主な事業内容

オリエンタルコンサルタンツホールディングスグループの事業は、社会インフラ全体をカバーする幅広い領域にまたがっている。主要な事業セグメントは「インフラ・マネジメントサービス」「環境マネジメント」「その他」で構成される。

インフラの整備から保全・マネジメントまで一貫して担う体制が強みであり、単なる設計業務にとどまらない包括的なサービス提供が評価されている。

インフラ・マネジメントサービス事業

道路・橋梁・トンネル・上下水道・交通システムなど、社会インフラの計画・調査・設計・施工監理・維持管理に関するコンサルティングを行う。公共事業を中心に、国・地方自治体・高速道路会社などを主要クライアントとしている。

中核子会社のオリエンタルコンサルタンツは橋梁・道路分野において国内有数の実績を持ち、全国規模のプロジェクトに携わる。既存インフラの老朽化対策・維持管理ニーズが高まる中、保全・マネジメント分野での需要は今後も拡大が見込まれる。

環境マネジメント事業

環境影響評価（アセスメント）・環境調査・自然生態系調査・環境修復・温暖化対策など、環境分野のコンサルティングを行う。社会インフラ整備に伴う環境影響の評価から、持続可能な地域環境の創造まで幅広い業務を手掛ける。

カーボンニュートラルや生物多様性への対応が企業・行政双方に求められる現代において、環境マネジメントの専門性は需要が増大している。グループ内でも成長が期待されるセグメントの一つだ。

海外インフラコンサルティング

ODA事業・民間投資案件を通じた海外インフラ整備のコンサルティングも同社グループの重要な事業柱だ。アジア・アフリカ・中南米などの途上国向けに、道路・橋梁・水道・防災などのプロジェクトに技術協力・設計・監理で関与している。

ODA案件は国際協力機構（JICA）が発注する案件が多く、途上国のインフラ課題解決に直接貢献する仕事だ。グローバルな視野で技術を活かしたいエンジニア・コンサルタントにとって特に魅力的な領域だ。

工事施工・不動産管理等

インフラコンサルティングに加え、グループ内で工事施工・不動産管理等も手掛けている。コンサルティングと施工の一体化により、プロジェクト全体での価値提供を可能にしている。

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスの強み

強み1. 建設コンサルタント業界内での圧倒的な実績と技術力

1957年創業から約70年にわたり、日本の社会インフラ整備を支え続けてきた技術の蓄積は他社が短期間で模倣できない強みだ。橋梁・道路・トンネルといった主要インフラ分野で多数の受注実績を持ち、発注者からの信頼度が高い。技術者にとっては「日本のインフラを支えてきた会社で働く」という誇りと実績を得られる職場だ。

転職者にとっては、業界最高水準の技術力を持つ組織で専門性を磨ける点が大きなメリット。特に若手・中堅の技術者が上位専門家から学べる環境の充実度は、業界内でも高く評価されている。

強み2. 老朽化インフラ更新需要による安定した市場環境

高度経済成長期に整備された道路・橋梁・トンネルなどのインフラは、老朽化対策の時期を迎えており、点検・診断・修繕設計の需要が全国的に拡大している。この構造的な需要増加は少なくとも2030年代まで続くとみられており、建設コンサルタント業界全体の市場は安定成長が見込まれる。

転職者にとっては、「将来需要が縮小しにくい市場」でキャリアを積める安心感がある。景気変動に左右されにくい公共インフラ系のビジネスは、景気後退時でも比較的安定している点も魅力だ。

強み3. 国内外の多様なプロジェクト経験を積める環境

国内の公共事業に加え、ODAを通じた海外インフラプロジェクトへの参画機会が豊富だ。途上国での橋梁建設・水道整備・防災計画など、国内では得られないスケールと多様性を持つプロジェクトに携わることができる。グローバルエンジニアとしてのキャリア形成を志す人材に最適な環境だ。

グローバルビジネス開発や国際開発コンサルティングの経験を積むことは、技術者としての市場価値を大きく高める。英語力を活かしたいエンジニア・コンサルタントにとっては特に有力な転職先の一つだ。

強み4. 環境・防災分野の拡大による成長ドライバー

気候変動対応・防災強化・カーボンニュートラルなど、社会的要請が高まる分野での専門性を有している。環境マネジメント事業は今後の成長が期待されるセグメントであり、グループ全体の新たな収益柱として育成が進んでいる。社会課題と直接向き合う仕事に意義を感じる人材に訴求力が高い。

強み5. 持株会社体制によるグループシナジーと専門化

純粋持株会社体制により、各グループ会社が専門性を深めながらグループ全体でシナジーを発揮できる構造だ。技術の標準化・人材共有・共同提案などによって、単独の会社では対応できない大型・複合プロジェクトへの対応力を持つ。転職後に自分の専門を活かしながら、グループ内の多様なリソースと連携して働ける点はキャリアの幅を広げる。

強み6. 中期経営計画に基づく人材確保・育成への積極投資

「革新」「変革」「挑戦」を基本戦略に据えた中期経営計画では、「人材確保・育成」を基本方針の一つとして明示している。建設コンサルタント業界全体での人材不足が深刻化する中、人材への投資を明確に位置づけている点は、転職者にとって重要なポジティブシグナルだ。

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスの年収事情

平均年収は約707万円（有価証券報告書ベース）と、建設コンサルタント業界の中でも高水準だ。平均年齢が47.6歳であることを考慮すると、シニア技術者・マネージャー層が年収を押し上げている側面もある。一方で、技術系・コンサルタント職全体として業界平均を上回る水準が維持されているとみられる。

職種別の想定年収レンジ

職種想定年収レンジ
土木・橋梁・道路設計エンジニア500〜800万円程度
シニアエンジニア・技術部長750〜1,100万円程度
プロジェクトマネージャー（PM/PMC）700〜1,000万円程度
環境コンサルタント500〜750万円程度
国際開発コンサルタント（海外事業）600〜900万円程度
営業・提案担当500〜750万円程度
管理部門・コーポレート職450〜700万円程度
若手技術者（3〜5年目）400〜550万円程度

※上記はすべて推計・概算。実際の年収は個人の経験・スキル・評価・担当プロジェクトにより異なる。

給与制度の特徴

建設コンサルタント業界は技術士資格・博士号などの専門資格保有者を高く評価する傾向がある。オリエンタルコンサルタンツグループにおいても、技術士（建設部門・環境部門・農業部門等）の取得が昇給・昇格に直結すると考えられる。資格取得支援が手厚い環境が整っていることも特徴の一つだ。

平均勤続年数が13.3年と長いことは、定期昇給・功績加算による安定した年収アップが期待できることを示唆している。大型プロジェクトへのアサインや管理職昇格が年収向上の主要ルートとみられる。

年収を見る際の注意点

  • ホールディングス単体と各グループ会社では年収体系が異なる場合があり、入社先が持株会社か事業子会社かで条件が変わる
  • 海外赴任・出張が伴うポジションでは手当・報酬が上乗せされるケースが多い
  • 技術士等の専門資格保有者は資格手当が別途支給されることが多い
  • 残業代・プロジェクト手当の有無は採用時に確認することを推奨

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスの働き方・福利厚生

建設コンサルタント業界全体では繁忙期の残業が課題として指摘されることがあるが、オリエンタルコンサルタンツグループは「働き方改革」を中期経営計画に明示的に盛り込んでいるとみられる。

勤務時間・休日 標準的なオフィス勤務を基本とし、フレックスタイム制の導入も推進されていると考えられる。完全週休2日制・祝日休み・夏季休暇・年末年始休暇は整備されているとみられる。プロジェクトの納期・繁忙期には残業が生じるケースがある。

リモートワーク・テレワーク コロナ禍以降、設計・調査・マネジメント業務においてリモートワークの整備が進んでいる。ただし、現地調査・測量・施工監理など現場対応が必要な業務はオンサイト対応が基本となる。

主な福利厚生（一般的な大手コンサルタント企業基準）

  • 社会保険完備（健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険）
  • 交通費支給
  • 退職金制度・確定拠出年金等
  • 各種休暇制度（有給休暇・慶弔休暇・育児休暇・介護休暇）
  • 産前産後休暇・育児休業（男性取得推進中とみられる）
  • 海外赴任者への赴任手当・住居支援
  • 技術士等の資格取得支援・受験費用補助
  • 研修・社内勉強会制度
  • 社員持株会
  • 健康診断・人間ドック
  • CIMツール等の先端技術研修

注意点 海外プロジェクト担当者は長期海外赴任が発生するケースがあり、家族のライフプランとの調整が必要な場合がある。また、公共事業の繁忙期集中（年度末）によるプロジェクト負荷に対して、適切なワークロード管理が運用として確立されているかは入社前に確認したい。

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスの社風・カルチャー

一言で表すなら「社会インフラを誠実に支えるプロ集団」

約70年の歴史を持つ建設コンサルタントを母体とするだけあり、「技術で社会に貢献する」というプロフェッショナリズムが根強い文化として定着している。技術者として誠実に課題に向き合い、発注者・地域住民・社会全体への責任を意識した仕事の進め方が評価される。

平均勤続年数13.3年、平均年齢47.6歳という数値は、技術者が長期にわたって専門性を深め続けている証拠だ。「技術を極める」ことへの尊重が文化として根付いており、資格取得・専門スキルの深化が正当に評価される環境だ。

評価される人物像

  • 社会インフラ・防災・環境など公共の課題解決に意義を感じられる人
  • 技術士・博士号などの高い専門資格を保有・取得を目指す向上心のある技術者
  • 長期プロジェクトを粘り強く推進できる責任感の強い人材
  • 国際的な視野を持ち、海外業務にも積極的に関与できる人材
  • 技術だけでなく、発注者との信頼関係を大切にするコミュニケーション力のある人材

表面的なイメージと実態の差

「公共事業のコンサルタント」と聞くと、保守的・変化が少ない職場を想像しがちだが、実態はインフラDX（CIM・BIM・ICT活用）・防災・カーボンニュートラルなど新しい技術・社会課題への対応を求められる、変化の速い仕事でもある。一方、文化的に中長期の専門性蓄積を重視するため、短期間で多様な経験を積むよりも一つの領域を深掘りすることに価値が置かれる傾向がある。

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスの転職難易度

難易度：B+級（やや難）

建設コンサルタント業界内では大手グループに属するため、技術者・コンサルタント職では一定の専門性が求められる。ただし、業界全体の人材不足が深刻化しており、有資格者・経験者の採用需要は高い。コーポレート・管理部門の難易度は比較的低め。

理由1. 技術力・資格の証明が選考の核心

技術士（建設部門・環境部門等）、RCCM（登録建設コンサルタント）などの国家資格が選考において重要な評価指標となる。有資格者であれば他業種からの転職でも有利になるが、無資格の場合は業務経験と技術力で代替する必要がある。

理由2. 専門領域の業務経験が強く問われる

道路・橋梁・水道・環境など各分野の具体的な設計・調査・監理経験が求められる。「建設コンサルタント出身者」や「ゼネコン・官公庁の技術部門出身者」が採用競合になるため、類似業務経験の濃さが合否を分けやすい。

理由3. 海外事業志望者はグローバルスキルも問われる

ODAや民間海外プロジェクト担当を希望する場合、英語力・国際開発の知識・海外フィールド経験が加点要素となる。TOEIC600〜700点以上＋業務経験が目安とされる場合が多い。国際開発コンサルタントとしてのキャリア構築を志す場合、外資系・JICA等での経験があれば有利に働く。

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスの主な募集職種

インフラコンサルティングを中心に、技術職・マネジメント職・コーポレート職を幅広く採用している。特にCIM（Construction Information Modeling）・IoT・DX対応人材の採用需要が高まっている。

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスに向いている人

タイプ1. 社会インフラ整備に使命感を持てる技術者

道路・橋梁・防災・水道など、市民生活を直接支えるインフラの設計・監理に携わることに誇りを感じられる人に向いている。公共の利益に貢献することを仕事のモチベーションにしている人材にとって、職場の価値観との親和性が高い。

タイプ2. 技術士を目指す向上心のある若手エンジニア

技術士資格の取得を目指し、長期的に技術力を磨き続けることにモチベーションを持つ若手・中堅エンジニアに適した環境だ。業界有数の技術者集団の中で学ぶことは、資格取得・専門性向上の最短ルートになりうる。

タイプ3. 海外でインフラ課題を解決したいグローバル志向の人

ODAや民間プロジェクトを通じて、途上国のインフラ整備に直接関与したいという強い志を持つ人材に向いている。英語力があり、海外赴任・出張をポジティブに受け入れられるライフスタイルの人にとっては、他の建設コンサルタントにはない環境が用意されている。

タイプ4. 安定した環境で長期キャリアを積みたいプロ技術者

13.3年という長い平均勤続年数が示すように、じっくりと専門性を積み上げる文化が根付いている。転職を繰り返すよりも、一つの組織で深く専門性を磨きたいタイプの技術者・コンサルタントに向いている。

タイプ5. 環境・防災などのサステナビリティ課題に取り組みたい人

気候変動・生物多様性・防災強化など、社会的急務となっている環境課題にコンサルタントとして向き合いたい人に適している。環境マネジメント事業は今後の成長が見込まれており、キャリアとしての将来性も高い。

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスに向いていない人

批判ではなく、ミスマッチ防止のために向いていない人のタイプも整理しておく。

  • タイプ：短期間で多様な業界経験を積みたい人 — 建設コンサルタントという専門領域に特化するため、多業界にまたがるキャリアよりも深化型の専門化が主流
  • タイプ：最先端のデジタルビジネスに関わりたいIT系出身者 — インフラ×DXという接点はあるが、メインの仕事はインフラ設計・監理・調査であり、IT新規事業の創出とは異なる
  • タイプ：フルリモート・副業など柔軟な働き方を最優先する人 — 現地調査・施工監理など現場対応が多く、完全フルリモートのポジションは限定的
  • タイプ：スタートアップ的なスピード感・リスクテイクを求める人 — 公共事業・長期プロジェクトが主体のため、意思決定のスピードよりも確実性・品質が重視される文化
  • タイプ：社内政治・組織ゲームを楽しめない人 — 大きな組織・長い歴史を持つため、社内の調整業務や階層的な意思決定プロセスは一定程度存在する

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスの選考対策

1. 技術士・RCCM等の資格取得状況を明確にする

選考において最も重視されるのは、専門技術の証明だ。技術士（特に建設部門）・RCCM・施工管理技士などの資格保有は、選考通過に直結する有力なアピール材料となる。資格未取得の場合は、取得計画・受験予定を具体的に説明できるようにしておこう。

2. 担当プロジェクトを技術的に詳細に説明できるよう準備する

「どんなインフラ・どんな規模・どんな工程で・どんな判断をしたか」を技術者目線で詳細に語れる準備が不可欠だ。過去の業務実績は、プロジェクト概要・担当役割・困難な場面での対処・成果を構造的にまとめておくこと。技術的な深さを問われる質問に即座に答えられるよう準備する。

3. 社会インフラへの志望動機を社会課題と結びつけて語る

「なぜインフラコンサルタントなのか」「なぜオリエンタルコンサルタンツグループなのか」という志望動機は、「技術が社会課題に直接貢献できる仕事」という価値観と結びつけて語ることが効果的だ。防災・老朽化対応・SDGsなど具体的な社会課題を引用しながら、自分のキャリアとの接続を説明しよう。

4. 海外プロジェクト志望の場合はグローバル経験・語学力を示す

ODA・海外事業への関心がある場合、英語力（目安：TOEIC700点以上）・海外フィールド経験・国際開発への理解を具体的に示すことが差別化につながる。JICAや国際機関での研修・海外勤務経験があれば積極的にアピールしたい。

5. DX・CIMへの適応力と学習意欲をアピールする

インフラ業界では現在、CIM（3Dモデル活用）・ICT施工・ドローン調査・AIデータ分析など、デジタル技術の活用が急速に進んでいる。これらへの習熟度・学習経験・適応意欲を示すことは、今後の組織ニーズにフィットするアピールになる。

6. 長期的なキャリア設計を具体的に語る

平均勤続13年という文化を持つ組織には、「長期的に組織に貢献する意思」を持つ人材が求められる。「5年後・10年後どのような技術者・コンサルタントになっていたいか」を技術士取得・専門領域の深化・マネジメントへの意欲などと結びつけて具体的に語れるよう準備しよう。

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスへの転職で評価されやすい経験

  • 建設コンサルタント会社での道路・橋梁・トンネル・水道等の設計・監理実務経験
  • 官公庁・自治体の土木技術部門での業務経験（発注者側経験は特に評価）
  • ゼネコン・サブコンでの施工管理・現場技術経験（施工監理転身希望者）
  • 技術士（建設部門・環境部門・農業農村工学等）資格保有
  • RCCM（登録建設コンサルタント）資格保有
  • 環境影響評価・生態系調査・環境修復の実務経験
  • 防災計画・ハザードマップ・リスクアセスメントの実務経験
  • ODA・JICA・国際機関での海外インフラプロジェクト参画経験
  • CIM/BIM・3次元設計・ICT施工の実務活用経験
  • プロジェクトマネジメント経験（大型インフラプロジェクトの工程・予算・品質管理）
  • GIS（地理情報システム）を活用した調査・分析経験
  • ドローン測量・リモートセンシングの活用経験
  • カーボンニュートラル・温室効果ガス排出量算定の実務経験

特に評価されやすいのは、「技術士資格を持つ建設コンサルタント出身者」と「発注者側・官公庁経験を持つ転職者」だ。即戦力として高く評価され、採用プロセスが円滑に進む傾向がある。

まとめ

株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスは、70年近いインフラコンサルティングの歴史を持つグループを率いる持株会社として、日本の社会インフラの未来を担う重要な役割を果たしている。連結従業員3,600名超・売上高490億円超という規模感は、技術者にとって多様なプロジェクト経験を積める厚みを保証している。

平均年収約707万円・平均勤続13.3年という数値は、業界の中でも良好な待遇と長期雇用文化が両立していることを示している。老朽化インフラの更新需要・防災強化・カーボンニュートラルという3つの社会テーマが重なり合う現代において、建設コンサルタントとしての専門性の価値は今後も高まり続けるだろう。

インフラ技術者・環境コンサルタント・海外開発コンサルタントを目指す人にとって、同社グループは国内トップクラスの環境を提供している。技術士を目指す若手エンジニアから、海外インフラプロジェクトに挑戦したいグローバル志向の人材まで、多様なキャリアパスが用意されている点も魅力だ。

「技術で社会をより良くしたい」という志を持つ方は、ぜひ同社グループのIR情報・採用ページを確認し、自分のキャリアとの接続ポイントを整理してみてほしい。社会インフラの最前線で専門性を磨ける、充実したキャリアが待っているはずだ。