株式会社メディア総研は、「理系・高専生と企業をつなぐ専門家集団」として、他の就活支援企業とは一線を画すポジションを確立している。大手就活ナビが横並びになりやすい総合型の採用支援とは異なり、理工系人材の採用という明確なニーズに絞り込んで事業を深掘りしてきた。

上場後も高い成長率を維持しており、特に高専生向けキャリア支援事業は近年の製造・IT業界の人手不足を背景に急伸している。転職市場においても「教育×HRTech×DX」という専門性を持つ人材のニーズが高い同社は、ユニークなキャリアパスを提供できる企業として注目に値する。

企業概要

項目内容
会社名株式会社メディア総研
設立1993年3月9日
代表取締役社長田中 浩二
本社所在地福岡県福岡市中央区大名2丁目8番1号 肥後天神宝ビル 6F
資本金2億5,000万円
従業員数連結73名・単体49名（2025年7月期）
上場区分東証グロース市場（証券コード：9242）
売上高約15.36億円（2025年7月期）
平均年収585万円程度
平均年齢37歳程度
平均勤続年数3.2年程度
事業内容就職関連事業の企画・運営・実施等（新卒採用支援、就職支援）
グループ会社株式会社アドウィル、メディア総研イノベーションズ株式会社

メディア総研は1993年に福岡で創業し、理系学生・高専生向けの就職支援を核とした独自ビジネスモデルで成長を続けてきた。近年はDX化にも積極的で、リアルイベントとオンラインサービスを組み合わせたハイブリッド型の採用支援を展開している。売上規模は中小企業の域を出ないが、ニッチ特化型のビジネスモデルゆえ利益率は高く、成長スピードも同業他社と比較して際立っている。

主な事業内容

メディア総研の事業は「企業・学生・学校をつなぐ」というコンセプトのもと、主に採用支援サービスと就職支援サービスの2軸で構成されている。理系人材の採用市場に特化したサービスラインナップは、大手就活ナビとの明確な差別化要因となっている。

高専生・理工系大学生の就職需要は、製造業やIT業界の深刻な人材不足を背景に年々拡大しており、同社の事業環境は追い風が続いている。

就活イベント事業（理系・高専特化）

高専生・理工系学生向けの就活イベントを企画・運営する事業が中核。企業と学生が直接対話できる場を設けることで、大手就活ナビには掲載されにくい中小・中堅メーカーと優秀な理系学生のマッチングを促進する。全国各地で開催されるイベントは学生参加者数・参加企業数ともに年々増加しており、同社の収益の主軸となっている。

イベント形式は対面型に加え、コロナ禍を機に整備したオンライン形式も継続運用。地方の学生が東京の企業と出会いやすい環境を整備した点は、採用側にとっても就職活動側にとっても価値が高い。

採用コンサルティング事業

企業の新卒採用計画の立案から母集団形成、選考フォローまでを一気通貫で支援する採用コンサルティング。理系採用特有の選考スケジュール・インターンシップ活用・推薦採用の仕組みなど、一般的な採用代理店では対応しきれないノウハウを提供している。

主な顧客は製造業・建設業・エネルギー業界の中堅〜大手企業。こうした業種は毎年安定して理系人材を採用し続ける必要があるため、継続的なリテンションにつながりやすい。

DX・オンラインサービス事業

近年注力しているのがDXを活用したオンラインサービスの開発・提供。就活イベントのプラットフォーム化、採用管理システムとの連携、動画面接ツールの導入支援など、採用DXの文脈でサービスを拡充している。

メディア総研イノベーションズ株式会社というグループ会社を通じて、テクノロジー活用による採用支援の高度化を推進。リアルイベントとデジタルサービスを組み合わせることで、顧客単価の向上と新たな収益源の確保を同時に狙っている。

学校連携・キャリア教育支援

高専・工業系学校との連携プログラムも展開。キャリア教育の観点から学校教育機関と連携し、学生が早期から職業観を育める環境を整備している。学校との関係構築は、質の高い学生との接点を安定的に確保する観点でも重要な役割を担う。企業・学生・学校の三者をつなぐビジネスモデルの一翼を担っている。

株式会社メディア総研の強み

強み1. 「理系・高専生特化」という圧倒的なニッチ戦略

メディア総研最大の強みは、理系・高専生の採用支援という極めて明確なニッチ市場に30年以上注力してきた専門性だ。大手就活ナビのようにすべての学生・企業を対象にする総合型とは異なり、特定分野に絞ることで深いノウハウと業界内での信頼を積み上げてきた。

転職者にとっては、「採用支援の専門家として深い知識を持つ職場で働ける」という大きなメリットを意味する。採用コンサルタントやイベントプランナーとして入社した場合、理系採用市場の最前線で実践的なスキルを身につけやすい環境だ。

強み2. 高専生採用市場の先行者優位

高専（高等専門学校）卒の学生は、5年間の実践的な技術教育を受けた即戦力人材として製造・IT業界から根強い需要がある。しかし高専生向けの就活支援サービスを専門的に展開している企業は少なく、メディア総研はこの市場で先行者優位を持つ。

高専生の就活は一般的な4年制大学生とは異なるタイムラインや選考プロセスを持つため、そこに特化したサービスを持つメディア総研の参入障壁は高い。このポジションは長期的な競争優位の源泉となっている。

強み3. リアル×デジタルのハイブリッドモデル

長年のイベント運営で培ったリアルな場の創出力と、近年整備したデジタルプラットフォームを組み合わせるハイブリッドモデルは、同社の差別化ポイントの一つだ。地方の高専生が首都圏の企業と出会える機会を作るうえで、このモデルは有効に機能している。

コロナ禍で多くの就活イベント会社がリアル開催の中止を余儀なくされた際も、オンライン対応を素早く進めた経験は組織の適応力を高めた。今後はAI活用などを含むさらなるDX化も視野に入れていると考えられる。

強み4. 福岡発・全国展開による地方採用市場への深いリーチ

福岡に本社を置きながら東京・大阪にも拠点を持つことで、地方と首都圏の双方に対するアクセスを持つ。特に地方の高専・工業大学と都市部の製造業・IT企業をつなぐ役割は、同社のユニークなポジションを強化している。

地方採用市場は大手就活ナビが手薄になりがちな領域であり、地方拠点のある企業との関係構築においてメディア総研のリーチは競合優位につながる。

強み5. 少数精鋭による高い組織機動力

連結73名・単体49名という規模で15億円超の売上を実現していることは、組織の生産性の高さを物語る。少人数のため意思決定が速く、現場の裁量も大きい。成長フェーズにある上場企業として、各社員の貢献が業績に直結する環境は、成果主義志向の転職者にとって魅力的だ。

強み6. 2期連続過去最高益更新の業績モメンタム

2025年7月期に売上高15.36億円（前期比33%増）・営業利益2.94億円（同55%増）を達成し、2026年7月期も前期比20%増の増益見通しを公表している。上場後に高成長を維持している点は財務健全性の観点でも評価できる。

株式会社メディア総研の年収事情

メディア総研の平均年収は585万円程度とされており、従業員規模からすると比較的高水準だ。少数精鋭組織のため職種間の格差は大きくなく、専門性のある仕事に集中できる環境が整っている。

職種別の想定年収レンジ

職種想定年収レンジ
採用コンサルタント（新卒）350〜450万円程度
採用コンサルタント（中堅）450〜600万円程度
シニアコンサルタント600〜750万円程度
イベントプランナー350〜500万円程度
DX・プロダクト担当400〜600万円程度
営業・法人開拓380〜550万円程度
管理部門（人事・経理等）350〜500万円程度

※上記はあくまで推計であり、実際の年収は経験・スキル・評価によって大きく異なる。

給与制度の特徴

少数精鋭組織であることから、個人の貢献が直接評価に反映されやすい制度設計が予想される。上場企業として透明性のある人事制度が整備されており、株式報酬（ストックオプション等）の付与も一部で行われている可能性がある。コンサルティング業務を担う社員は担当案件のKPI達成状況が評価に反映されるインセンティブ型の給与体系を持つと考えられる。

年収を見る際の注意点

  • 平均年収585万円は連結・単体の数値差があるため参考値として扱うこと
  • 採用時の経験・スキル水準によって初年度年収は大きく異なる
  • 成長フェーズ企業のため将来的なポジション拡大・昇給余地は大きいが確約ではない
  • 福岡本社採用と東京事業所採用では給与テーブルが異なる可能性がある
  • インセンティブ要素がある場合、個人の業績達成率次第で実態年収は変動する

株式会社メディア総研の働き方・福利厚生

勤務時間・休日

少数精鋭のHR企業として、就活シーズン（3〜6月の春、10〜11月の秋）はイベント対応で繁忙期となる傾向がある。採用コンサルタントは企業の採用スケジュールに合わせた動きが求められるため、一定の柔軟性が必要だ。年間休日はおおむね120日前後程度、完全週休2日制が基本と考えられる。

リモートワーク

上場後のDX化推進と並行してリモートワーク環境も整備が進んでいると見られる。ただしイベント企画・運営業務はリアルの対応が不可欠なため、完全リモートは難しい職種もある。福岡・東京・大阪の各拠点を活かしたハイブリッド勤務が一般的と考えられる。

主な福利厚生

  • 各種社会保険完備（健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険）
  • 交通費全額支給
  • 有給休暇（入社初日から一定日数付与の可能性あり）
  • 慶弔見舞金制度
  • 健康診断・メンタルヘルスケアサポート
  • 資格取得支援・自己啓発支援
  • 書籍購入補助
  • 研修・セミナー参加費補助
  • 社員旅行・懇親会等の社内イベント
  • 育児・介護関連制度（産前産後休業・育児休業）

注意点

上場企業とはいえ中小規模のため、大企業のような充実した福利厚生（社宅・保養所・持株会優遇など）は期待しにくい場合がある。入社前にどのような制度が実際に運用されているか確認することを推奨する。

株式会社メディア総研の社風・カルチャー

一言で表すなら「専門家集団の現場主義」

メディア総研の社風を一言で表すなら「専門家集団の現場主義」だ。理系人材採用という特定領域に特化した少数精鋭の組織であるため、各メンバーが深い専門知識を持ちながら現場で動くスタイルが根付いている。大企業のような階層的な意思決定ではなく、現場担当者が顧客・学生・学校との関係を直接マネジメントする裁量の大きさが特徴だ。

福岡発の企業文化として、派手さよりも「実直さ・誠実さ」を重んじる気風がある。首都圏の大手HR企業にありがちな華やかなブランドイメージより、地道なサービス品質の向上を優先する文化が感じられる。

評価される人物像

採用コンサルタント・イベントプランナーなど各職種で共通して評価されるのは「専門性の深さ」と「顧客との長期関係構築力」だ。理系採用市場のトレンドを自ら学び、顧客企業・学生双方から信頼されるアドバイザーになれる人材が活躍しやすい。また少人数組織のため「自分で考えて動ける主体性」も必須だ。

表面的なイメージと実態の差

「就活支援会社」というと派手なマーケティング企業のイメージを持つ人もいるが、メディア総研は地道なイベント運営・採用コンサルティングが主軸の実務型企業だ。理系採用に強い専門家として地道にキャリアを積みたい人には向いているが、華やかなブランドや大規模な組織文化を求める人にはギャップを感じるかもしれない。上場後の組織拡大に伴い制度整備も進んでいるが、まだベンチャー感が残る部分もある。

株式会社メディア総研の転職難易度

難易度：3級（やや選考が厳しい）

メディア総研は少数精鋭の採用体制を維持しており、各ポジションの採用枠は年間数名程度と少ない。ただし採用条件としてはHR業界での実務経験があれば比較的チャレンジしやすく、採用難易度は「高すぎず低すぎず」の中程度といえる。

採用人数が少ないゆえに倍率は高くなりやすいが、理系採用・教育業界の経験者や、コンサルティングスキルを持つ第二新卒・若手には機会が開かれている。選考では「なぜ理系採用の仕事をしたいのか」「どのような付加価値を提供できるか」という専門性・志望動機の深さが問われる。

理由1. 採用枠が少なく選考倍率が高い

連結73名の組織では年間の採用人数は限られており、公開求人の数自体が少ない。転職市場で見つけた場合は即応するスピード感が重要だ。

理由2. 専門性・業界知識が重視される

理系採用市場の知識・採用コンサルティング経験・イベント企画経験など、ポジションに応じた専門性が問われる。未経験者でも可能なポジションはあるが、それ以外はある程度の経験が前提となる。

理由3. カルチャーフィットの比重が大きい

少人数組織のため、一人の採用が組織全体に与える影響が大きい。スキルだけでなく「メディア総研の文化・ミッションに共感できるか」というカルチャーフィットも選考の重要な軸になる。

株式会社メディア総研に向いている人

タイプ1: 理系学生の就職支援に意義を感じる人

製造業・IT業界を支える理系・高専人材を育て送り出す仕事に使命感を持てる人に向いている。社会的意義とビジネスの成果が結びつく業務を好む人には大きなやりがいがある。

タイプ2: 採用コンサルタントとして深い専門性を磨きたい人

総合型の大手HR企業でなく、ニッチ特化型の環境で「理系採用の専門家」としてキャリアを積みたい人に最適だ。深い専門性がそのまま市場価値につながりやすい。

タイプ3: 少人数・裁量の大きい環境が好きな人

大企業的な分業体制より、多様な業務を担いながら自分の裁量で仕事を進めたい人に向いている。上場企業でありながらスタートアップ的な環境を好む人にも魅力的な選択肢だ。

タイプ4: 成長企業のアーリーフェーズに乗りたい人

2期連続最高益を更新中の成長フェーズにある企業で、組織拡大とともにキャリアを伸ばしたい人に向いている。ポジションが新設される可能性もあり、早期にマネジメントを経験できる機会も生まれやすい。

タイプ5: 福岡拠点でHR領域のキャリアを積みたい人

福岡を拠点に働きながら全国規模のHR事業に携わりたい人には、数少ない選択肢の一つだ。福岡のHR業界でのブランドも確立されており、地元でのキャリア形成の場として価値が高い。

株式会社メディア総研に向いていない人

批判ではなくミスマッチ防止のために、以下のタイプには向かない傾向がある。

  • タイプ：大規模組織・充実した研修制度を求める人 — 73名規模では手厚いOJT体制や大企業型の新人研修は期待しにくい。自ら学ぶ姿勢が前提となる
  • タイプ：短期間で大幅な年収アップを狙いたい人 — 成長企業とはいえ現時点では中小規模のため、大手HR企業と同水準の高年収を初期から得るのは難しい
  • タイプ：理系・採用分野に興味が薄い人 — 事業の性質上、理系採用市場への関心や親しみがないと仕事へのモチベーション維持が難しくなる
  • タイプ：安定志向で変化を好まない人 — 上場後の成長フェーズにあるため、組織変化・業務範囲の拡張が続く。変化をポジティブに捉えられる人の方が活躍しやすい
  • タイプ：リモート中心の働き方を強く希望する人 — イベント運営が中核事業のため、対面対応が多い現実がある

株式会社メディア総研の選考対策

1. 志望動機は「理系採用市場への共感」を軸に構成する

「なぜHR業界なのか」より一段深い「なぜ理系採用なのか・なぜメディア総研なのか」という問いへの答えを準備する必要がある。製造業やIT業界の採用難の現状と、理系人材の重要性を自分の言葉で語れるよう整理しておくこと。

2. 自分のコンサルティング・提案力を具体エピソードで語る

採用コンサルタント・イベントプランナー等のポジションでは、「課題を発見して解決策を提案・実行した経験」が最も評価されやすい。数字（担当社数・成約率・イベント参加者数等）を交えた具体的なエピソードを複数用意しておく。

3. 少人数組織で働くことへの覚悟と適性を示す

面接では「少人数組織での多様な業務経験」「主体的に動いた経験」を積極的にアピールする。逆に「大企業型の手厚いサポートがなくても大丈夫」という自立性も示すこと。

4. 福岡の地域性・企業文化への理解を示す

福岡本社採用の場合は特に、福岡という地域への理解・愛着を示すことがカルチャーフィットのシグナルになる。地方拠点から全国規模の事業を展開することへの興味も伝えると好印象を与えやすい。

5. 事業の成長ストーリーを理解してから臨む

上場後の成長軌道・2期連続最高益の背景・26年7月期の見通しなど、IR情報を事前に確認し「なぜ今メディア総研が伸びているのか」を自分なりに言語化して面接に臨む。これが業界理解の深さとして評価される。

6. DX・テクノロジー活用への関心を示す

近年のメディア総研はDX化を成長戦略の重要軸に位置づけている。採用コンサルタントであってもデジタルツールの活用・データを活かした採用支援への関心を示すことで、将来性のある人材として評価されやすい。

株式会社メディア総研への転職で評価されやすい経験

  • 人材紹介・採用支援・就活支援サービスでの法人営業経験
  • 理系・工学系・高専に関連するバックグラウンド（自身が理系出身など）
  • 採用コンサルタントとしての企業担当・学生担当の実務経験
  • 就活イベント・合同説明会の企画・運営・集客経験
  • 製造業・IT業界の採用担当（人事）経験
  • HRTech・採用管理システム（ATS）の利用・提案経験
  • 教育機関（大学・高専）との連携・渉外業務経験
  • プロジェクトマネジメント・チームリーダー経験（少人数でのマルチタスク）
  • 数値目標（KPI）を持って自律的に業務を推進した経験
  • 新規事業・新規顧客開拓の経験
  • DX推進・デジタルツール活用による業務改善経験
  • 顧客との長期的な信頼関係を構築した営業・コンサルティング経験
  • 福岡・九州エリアの企業ネットワーク・地場産業への理解

特に評価されやすいのは「理系採用の実務経験＋コンサルティングスキル」の組み合わせだ。 理系採用市場への深い理解と、顧客課題を解決する提案力を両立している人材は、メディア総研において即戦力として高く評価される可能性が高い。

まとめ

株式会社メディア総研は、「理系・高専生と企業をつなぐ」というニッチ特化型の採用支援ビジネスで着実に成長を続けている東証グロース上場企業だ。大手就活ナビとは異なる専門特化型のポジショニングで、製造業・IT業界の深刻な人材不足という社会課題に応えるサービスを提供している。

少数精鋭（連結73名）の組織で平均年収585万円・2期連続最高益更新という実績は、組織の生産性と成長力の高さを証明している。転職先として見た場合、「理系採用の専門家としてキャリアを磨きたい人」「裁量の大きい環境で自分の力を発揮したい人」「成長フェーズ企業のアーリーステージに参画したい人」には強くお勧めできる選択肢だ。

一方、大企業型の福利厚生や手厚い研修体制、短期での高年収を求める人にはミスマッチが生じやすい。入社前に組織規模・事業フェーズ・カルチャーへの共感を十分に確認することが重要だ。

理系人材の採用市場はIT化・製造業DXの進展とともに今後も拡大が予想される。その最前線で専門家として働くキャリアは、長期的に見ても希少価値が高い。メディア総研でのキャリアが、あなたの強みと市場ニーズが交差する最適な場所になり得るか、ぜひ一度深く検討してみてほしい。