JTBグループってどんな会社？事業内容・強み・年収・転職難易度を徹底解説

株式会社JTBは1912年（明治45年）に「ジャパン・ツーリスト・ビューロー」として設立された、日本最大の総合旅行会社グループの中核企業です。個人旅行・法人出張・MICE・インバウンド・地域振興という多岐にわたる旅行関連サービスを全国・海外の拠点ネットワークを通じて提供し、旅行業界においてJTBブランドは日本最高水準の認知度と信頼を持ちます。

コロナ禍という未曾有の逆風の中で約13,000名の希望退職・店舗数の大幅削減という痛みを伴う構造改革を断行し、インバウンド急回復・デジタル化推進という変革の時代に向けて再出発しています。平均年収は約500万円と旅行業界の標準水準ですが、「旅行・観光への情熱」「人と旅をつなぐやりがい」「日本の観光産業に貢献する誇り」という非金銭的な価値が、JTBへの転職動機の中核を占めています。

本記事では転職エージェントの視点から、JTBの事業内容・強み・年収・働き方・転職難易度・選考対策を詳しく解説します。

企業概要

項目	内容
会社名（日本語）	株式会社JTB
会社名（英語）	JTB Corp.
設立	1912年（日本ツーリスト・ビューロー設立）、1963年に現商号
代表取締役社長	山北 栄二郎
本社所在地	東京都品川区大崎1-2-3 JTBビル
資本金	23億円
従業員数	連結約23,000名（コロナ後の組織縮小後）
上場区分	非上場
売上高	約7,700億円（2025年3月期）
平均年収	約490〜520万円
平均年齢	約40歳程度（推定）
平均勤続年数	約12〜15年程度（推定）
事業内容	個人旅行・法人出張・MICE・インバウンド・地域振興・デジタル旅行サービス

JTBグループは株式会社JTBを中心に、JTB法人サービス・ルックJTB・i.JTBなど複数のグループ会社で構成されています。国内に約1,000以上の拠点（店舗・法人オフィス）を持ち、海外にも現地法人・業務提携先のネットワークを展開。コロナ前は連結従業員数が35,000名超だったことを踏まえると、コロナ禍を経た組織縮小の大きさがわかります。それだけに現在の組織は「コアビジネスに特化した筋肉質な体制」への転換を目指していると言えます。

主な事業内容

JTBの事業は「個人旅行」という消費者向けビジネスと、「法人旅行・MICE・インバウンド・地域振興」という法人・公共向けビジネスの両輪で構成されています。従来は前者（個人旅行）の比重が高かったですが、コロナ後の戦略では後者（法人・B2B・デジタル）の比重を高める方向に事業構造を転換しています。

個人旅行事業

「旅物語」「ルックJTB」などのブランドで国内外のパッケージツアー・ホテル手配・航空券販売を行う個人旅行事業は、JTBの原点であり最大の売上を生み出す事業です。全国の旅行店舗（カウンター）・オンライン予約サービスを通じて年間数百万人の旅行者のプランニングをサポートしています。旅行コンサルタントは顧客の希望・予算・目的地に合わせたプランの提案から手配・アフターフォローまでをトータルに担当します。

旅行のデジタル化（OTA・楽天トラベル・Expediaなどのオンライン予約台頭）によって個人旅行市場での競争は激化していますが、JTBは「複雑な旅行の相談に乗れるプロのコンサルタント」「グループ旅行・特殊な要望への対応力」という人的サービスの価値を差別化軸としています。

法人旅行・MICE事業

企業の出張管理（ビジネストラベルマネジメント）・国際会議・展示会・学術集会（MICE：Meeting, Incentive, Convention, Exhibition）の企画・運営を担う法人向け事業は、JTBの戦略的注力領域です。法人向け旅行マネジメントサービス（JTB Business Travel Solutions）はSaaS型の出張管理システムを含む包括的なソリューションとして、コスト削減・グリーン出張推進・リスク管理への対応を企業にワンストップで提供します。

MICEビジネスは国際会議・企業イベント・展示会の企画から参加者の交通・宿泊・観光まで一括して手配する高付加価値サービスであり、専門性・語学力・ネットワークが求められる領域です。コロナ後の対面イベント復活とともに需要が急回復しており、JTBの法人部門は積極的な人材採用を進めています。

インバウンド事業

訪日外国人旅行者向けのランドオペレーション（日本国内での旅行サービス手配）・免税手続き支援・通訳ガイド手配・着地型観光商品の企画など、インバウンド対応サービスを提供しています。訪日外国人数がコロナ前を超える水準で急増している現状を受けて、JTBのインバウンド部門は急拡大フェーズにあります。多言語対応能力・海外エージェントとのネットワーク・日本全国の観光地への深い知識という強みを活かし、訪日旅行市場での競争優位を確立しようとしています。

地域振興・DMO事業

地方自治体・観光協会・地域事業者と連携した観光地づくり・インバウンド誘致支援・着地型旅行商品開発などを手がける「社会課題解決型ビジネス」です。「観光でまちを元気にする」という理念のもと、JTBが持つ全国ネットワーク・観光マーケティングノウハウを地域の活性化に活用しています。地方創生・関係人口拡大という政策的潮流とも合致しており、公共セクターとの協働型の事業機会が広がっています。

デジタル・テクノロジー事業

オンライン旅行予約サービスの強化・AIを活用した旅行提案・旅行者向けアプリの開発・旅行体験のデジタル化という領域で、JTBはテクノロジー企業としての顔も持ち始めています。旅行体験のデジタル変革への対応は、OTAとの競争において生き残るための最重要戦略です。デジタル人材（エンジニア・データサイエンティスト・プロダクトマネージャー）の採用が近年拡大しています。

株式会社JTBの強み

強み1. 日本最大の旅行ブランドと圧倒的な顧客信頼

1912年からの歴史で構築されたJTBブランドは、「旅行といえばJTB」という認知を全国に持つ日本最強の旅行ブランドです。この知名度と信頼は新規参入のOTAやスタートアップが一朝一夕に模倣できないものであり、特に高齢層・企業の経理担当者・自治体職員という旅行の意思決定者層との信頼関係は圧倒的です。大型MICEの幹事旅行会社として選ばれる理由の筆頭がこのブランド力です。

強み2. 全国・海外をカバーする拠点ネットワーク

国内1,000以上の拠点と海外の現地オフィス・業務提携先を組み合わせたネットワークは、他社が簡単に構築できない参入障壁です。「旅行中に何かあっても現地で対応できる体制」「地方の観光地にも熟知したコンサルタントが存在する」という安心感は、OTAの利便性とは異なる価値を提供しています。大型団体旅行・特殊な旅行ニーズへの対応において、このネットワークは決定的な競争優位をもたらします。

強み3. 法人旅行マネジメントの深い専門性と顧客関係

法人出張管理の分野では、JTBは大手企業・官公庁・医療機関など幅広い法人顧客との長年の取引関係を持ちます。コスト削減・リスク管理・グリーン出張推進・出張データの可視化という法人ニーズへの深い理解と、SaaS型出張管理システムを含む包括的なソリューション提供能力は、旅行代理店の域を超えた「旅行マネジメントコンサルタント」としての専門性を示しています。

強み4. インバウンド急回復の恩恵を最大限に受けられる体制

コロナ禍で見直した組織体制のもと、訪日外国人旅行者増加という強い追い風を受けています。海外旅行エージェントとの長年の関係・多言語対応スタッフ・日本全国の観光地ネットワークは、インバウンド市場での競争優位の根拠です。インバウンドのデジタル化（多言語観光情報の整備・オンライン予約対応）への対応力が今後の競争力を左右します。

強み5. 地域振興・DMOという新しい社会的役割

旅行会社を超えた「地域のDMO（目的地管理組織）パートナー」という役割を担うことで、JTBは地方自治体・観光協会との中長期的な協働関係を構築しています。地域観光の「設計者」として関わることで、単なる旅行手配業者では得られない深いパートナーシップと安定した受託収益を得ることができます。

株式会社JTBの年収事情

旅行業界全般に言えることですが、JTBの年収水準はIT・金融・コンサルティングなどの業界と比較すると高くはありません。しかし旅行・観光への情熱を軸にしたキャリアを築きたい人にとって、JTBは業界最大手としての安定性と多様なキャリアパスという魅力を持ちます。コロナ後の業績回復に伴い処遇改善の取り組みも進んでいます。

職種別の想定年収レンジ

職種	年収目安
旅行コンサルタント（若手・20代）	300〜420万円
旅行コンサルタント（中堅・30代）	420〜560万円
法人営業・MICE担当	450〜650万円
インバウンド担当	420〜600万円
デジタル・IT職	500〜800万円
地域振興・DMO担当	400〜580万円
マネージャー・課長職	650〜850万円
部長・上位管理職	800〜1,200万円

給与制度の特徴

基本給＋職種手当＋年2回賞与という構成が基本です。年功序列的な賃金体系が基本にありながら、コロナ禍以後の変革期に成果評価の比重を高める方向に制度改革が進んでいます。旅行業務取扱管理者資格（総合・国内）の保有者には資格手当が支給されます。デジタル・IT職は旅行コンサルタントより高い水準での採用・待遇が可能なケースが増えています。

年収を見る際の注意点

• コロナ前後で給与・賞与水準に変化があった。現在の水準は回復傾向だが、コロナ前との比較では注意が必要
• 旅行業界は土日祝の対応が多いシフト制業務が発生し、割増賃金が実質的な収入の一部を占める
• デジタル・IT系職種は旅行コンサルタントより高い待遇での採用が可能であり、職種によって大きく差がある
• 福利厚生として旅行優待（社員旅行・提携ホテル優待等）が提供されており、非金銭的な待遇価値がある
• 管理職への昇進タイミングが年収の大幅増のターニングポイントとなる

株式会社JTBの働き方・福利厚生

勤務時間・休日制度

• 旅行カウンター・店舗職：シフト制（土日祝対応あり）、週休2日制
• 本社・企画・法人部門：フレックスタイム制導入、土日祝休み
• 年間休日：約114〜120日（部署により差あり）
• 年次有給休暇：法定付与（計画的付与あり）
• 育児休業・産前産後休業：制度整備済、取得促進に取り組み中
• 旅行業の繁閑（GW・夏・年末年始は繁忙期、2〜3月・11月は閑散期）

働く場所・リモートワーク

本社（東京・品川）および企画・IT部門では在宅勤務・テレワーク制度が導入されています。旅行カウンター・店舗スタッフは対面サービスが主体のため基本的に現地勤務です。法人部門はハイブリッド勤務（一部在宅＋顧客訪問）という形態が増えています。転勤については全国展開している企業のため、全国異動の可能性があります。

主な福利厚生

• 社会保険完備
• 退職金制度・確定拠出年金（DC）
• 旅行優待制度（JTB取扱商品の社員優待）
• 提携ホテル・施設の優待利用
• 旅行業務取扱管理者資格取得支援
• 語学研修補助（TOEIC受験費用補助等）
• 財形貯蓄制度
• 育児・介護サポート制度
• 社員持株会（非上場のため限定的）
• 各種社内研修・eラーニング

働き方を見る際の注意点

旅行業は「お客様の旅行スケジュール」に合わせたサービス提供が基本であり、繁忙期（GW・夏休み・年末年始）は業務量が大幅に増加します。旅行コンサルタント職は土日・祝日に顧客対応が集中するため、土日休みを前提にしている人には向きません。近年は働き方改革が進んでいますが、旅行という商品の特性上、完全な規則的勤務は難しい側面があります。

株式会社JTBの社風・カルチャー

一言で表すなら「旅行への愛と奉仕精神が原動力の組織」

JTBの社風を最も特徴付けるのは「旅行・観光への情熱」と「お客様の旅を最高のものにしたい」というサービス精神です。コンサルタント・営業・企画担当いずれにも「旅行が好き」「人の役に立つのが嬉しい」というモチベーションを持つ人材が多く、その熱量が職場の雰囲気を形成しています。

コロナ禍を経た組織縮小後は「変革への危機感」と「インバウンド回復への高揚感」が共存する複雑な時期にあります。「旅行業のプロとして変化の時代を生き残る」という意識が強まっており、デジタル化・新規事業への挑戦に積極的に取り組む気運が生まれています。

評価される人物像

• 旅行・観光・地域文化への強い情熱と好奇心を持てる人
• 顧客の期待を超えるサービスを自分事として追求できる人
• 変化の多い環境でも柔軟に対応しながら課題を解決できる人
• 語学・異文化コミュニケーションへの積極性を持つ人
• デジタルと人的サービスを融合させながら価値を創造できる人

表面的なイメージと実態の差

「旅行代理店＝旅行を予約するだけ」というイメージに対して、JTBの実際の業務は地域振興・MICE・インバウンド戦略・法人トラベルマネジメントなど多岐にわたる複合的なビジネスです。観光業界の変革期において、旅行の枠を超えた社会課題解決ビジネスに挑戦できる機会が増えています。一方でコロナ禍の組織縮小・希望退職という経緯から、社員のメンタルや将来への不安という側面が組織文化に影を落とす局面もあります。入社前に現場の実態をしっかりリサーチすることを強くお勧めします。

株式会社JTBの転職難易度

難易度：C〜B級（旅行コンサルタントはやや入りやすい・デジタル職・法人職は中程度）

JTBへの転職難易度は職種によって大きく異なります。旅行コンサルタント（カウンタースタッフ）は旅行業界の中では比較的採用機会が多く、旅行業務取扱管理者資格・接客経験があれば挑戦しやすい環境です。一方で法人営業・MICE・地域振興・デジタル職は専門性・語学力・実績が求められ、競争倍率が上がります。

理由1. 旅行コンサルタント職は旅行経験・接客スキルで差別化できる

旅行カウンターの旅行コンサルタント職は業界経験よりも「旅行への情熱」「接客スキル」「顧客への提案力」が重視される側面があります。旅行業務取扱管理者資格（総合または国内）の保有は採用上の強みになりますが、資格なしでの採用事例もあります。語学力（英語・中国語等）があればインバウンド対応で差別化できます。

理由2. 法人・MICE・デジタル職は即戦力性が必須

法人旅行・MICEの担当者や、デジタル・IT職は業界経験・専門スキルが求められる中〜高難度の採用です。特にデジタル職（エンジニア・データ分析・プロダクト）は市場全体での競争があり、旅行業界への関心という志望動機の強さも重要な評価ポイントになります。

理由3. ブランド力ゆえに競争倍率が高い

JTBというブランドへの憧れから応募者数は多い傾向があります。「旅行が好きだからJTBで働きたい」という純粋な動機を持つ応募者が多い中で、「JTBでどう事業に貢献するか」という具体的なビジョンを語れることが選考突破の鍵です。

株式会社JTBに向いている人

1. 旅行・観光への強い情熱を仕事の原動力にできる人

旅行という商材は「好きな気持ち」がサービス品質に直結する業界です。自分自身が旅行を愛し、その体験・知識を顧客の旅に活かせる人は、JTBという職場で最も生き生きと活躍できます。「人に旅を勧めることが喜び」という人はJTBの文化にフィットしやすいです。

2. 語学力を活かしてインバウンド・国際業務に関わりたい人

英語・中国語・韓国語などの語学力を持ち、訪日外国人旅行者への対応や海外エージェントとの交渉・提携に関わりたい人にとって、インバウンド需要が急拡大するJTBは大きな成長フィールドを提供します。

3. 地域振興・DMOを通じて地方の活性化に貢献したい人

「観光で地方を元気にしたい」という社会的意義を重視するキャリア志向の人は、JTBの地域振興事業で自分のミッションを実現できます。地方自治体・観光協会との協働で地域の観光戦略を設計するという仕事は、行政・民間・観光の3つを横断する希少な経験です。

4. 法人旅行マネジメントのプロとしてキャリアを積みたい人

企業の出張管理・コスト最適化・グリーン出張推進という法人トラベルマネジメントは、旅行業の専門スキルとビジネスコンサルティング能力の両方が求められる高付加価値の職域です。JTBは法人旅行分野での圧倒的な顧客基盤を持っており、専門家としての成長環境が整っています。

5. デジタルと旅行を融合させた新サービスを生み出したい人

旅行のデジタル変革（オンライン旅行予約・AI旅行提案・旅行DX）に取り組みながら、旅行という実体験産業のリアルな課題を解決したいエンジニア・デジタルマーケター・プロダクトマネージャーには、JTBのデジタル変革への取り組みは魅力的なフィールドです。

株式会社JTBに向いていない人

批判ではなく、ミスマッチを防ぐための情報です。

• 高収入を最優先にする人： 旅行業界の報酬水準はIT・金融・コンサルと比較して高くありません。年収を最優先にするのであれば他業界の方が選択肢が多いです
• 土日祝日必ず休みたい人（特に店舗・カウンター職）： 旅行業は顧客の旅行計画が週末・祝日に集中するため、カウンタースタッフは土日対応が基本です
• 旅行・観光への関心が薄い人： 商品・業界への愛着がないまま働くのは旅行業において特に難しく、顧客への提案の質にも影響します
• 安定した大組織を求める人： コロナ禍での大規模希望退職・店舗縮小という経歴は組織の不安定さを示しており、「絶対安定」を求める人には向きません

株式会社JTBの選考対策

1. 「旅行への情熱」と「ビジネス貢献の具体性」を両立させる

JTBの選考で最も重要なのは「旅行への本物の情熱」と「その情熱をビジネスにどう活かすか」の両方を語ることです。「旅行が好き」だけでは他の応募者と差別化できません。「自分の旅行経験から学んだXを、JTBのY事業でこう活かしたい」という具体的な貢献イメージを持つことが選考突破の鍵です。

2. 旅行業務取扱管理者資格の取得（または学習中であること）を示す

旅行コンサルタント職への応募では、旅行業務取扱管理者資格（総合または国内）の保有または取得に向けて学習中であることが強みになります。資格がない場合でも「取得に向けて準備中」という姿勢を示すことで、業界への本気度を伝えられます。

3. 語学力・インバウンド経験をアピールする

英語・中国語・韓国語などの語学力とインバウンド対応の経験（外国人旅行者との接点・海外勤務経験等）は現在のJTBが最も必要としているスキルセットです。語学・インバウンド経験を持つ応募者は積極的にアピールしてください。

4. JTBのデジタル変革への共感と自分のデジタルスキルを結びつける

IT・デジタル職の応募では「なぜ旅行業界でデジタルの仕事をしたいのか」という問いへの明確な答えが必要です。JTBが推進するデジタル旅行体験・オンライン予約強化・AI旅行提案という具体的な事業テーマと自分のスキルを結びつけた志望動機を準備してください。

5. コロナ後の変革期のJTBに対する前向きな見方を示す

コロナ禍での大規模組織縮小を「大変だったが、今はどう生まれ変わったか」という視点で語れることが重要です。「変革期のJTBだからこそ、自分がXという貢献をしたい」というポジティブかつ能動的な動機が評価されます。

6. 地域振興・DMO事業への独自の視点を持つ

地域振興・DMO事業への応募では、観光地マーケティング・地域経済・インバウンド誘致についての独自の知見・問題意識を示すことが差別化になります。特定の地域の観光課題について具体的な考えを語れると選考での印象が大きく変わります。

株式会社JTBへの転職で評価されやすい経験

• 旅行会社・ホテル・航空会社での旅行手配・接客の実務経験
• 旅行業務取扱管理者資格（総合・国内）の保有
• 英語・中国語・韓国語などの実用レベルの語学力
• MICE（国際会議・展示会・企業イベント）の企画・運営経験
• 法人向け出張管理・コーポレートトラベルマネジメントの実務経験
• 観光協会・DMO・地方自治体での観光振興業務の経験
• 旅行・観光のデジタルマーケティング・SEO・SNS運用経験
• Webサービス・スマホアプリの企画・開発・運営経験（デジタル職向け）
• ホテル・旅館・宿泊施設での収益管理（レベニューマネジメント）経験
• インバウンド対応スタッフとしての外国人旅行者サポート実績
• 小売・サービス業での顧客対応・提案型営業の実績
• 旅行系ベンチャー・スタートアップでの事業開発・企画経験

特に評価されやすいのは、英語力（TOEIC 800点以上相当）とインバウンド対応の実務経験を持ちながら、JTBの変革期に主体的に関わる意欲を持つ人材です。デジタル・IT職はエンジニアリングスキルを持ちながら旅行・観光への親和性を示せると選考での評価が高まります。

まとめ

JTBは「旅行への情熱」を仕事の軸にしたい人にとって、日本で最も可能性の広い選択肢のひとつです。個人旅行・法人MICE・インバウンド・地域振興・デジタルという多彩な事業フィールドで、旅行の枠を超えた社会的価値を創造できる環境があります。

年収水準はIT・金融業界と比較すると高くはありませんが、「旅行というパワーで人々の人生に彩りを添える仕事」「インバウンド急増の今まさに成長する業界の旗手」という点での仕事の価値は計り知れません。コロナ禍を乗り越えて再出発したJTBには、変革期ならではの「新しいことを始められる感覚」があります。

転職を検討される方は、まず「自分が旅行・観光のどの領域でどんな貢献をしたいか」を具体化することから始めてください。JTBへの熱量が伝わる選考対策と、旅行業務取扱管理者資格・語学力という実質的な武器を準備して、日本の旅行業を新しいステージへと進化させる仕事に挑戦してみてください。