アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(ASJ)は、「建築家による家づくり」というコンセプトのもと、全国の建築家と加盟建設会社をネットワーク化した独自のビジネスモデルを持つ企業です。注文住宅を中心に、商業施設・集合住宅の設計・施工サポートを手がけています。

大手ハウスメーカーとは一線を画し、建築家という専門家が直接設計に携わることで、施主の要望を最大限に反映した住宅を提供するのがASJの最大の特徴です。東証グロース市場に上場しており、2027年2月期からは「建築家提案事業」「環境関連事業」「海外・IT事業」の3セグメント体制で再建を進めています。

一方で経営状況は厳しく、2026年2月期は売上高6.6億円に対し営業損失5.6億円、期末純資産は▲2.2億円の債務超過となり、決算短信には「継続企業の前提に関する重要な不確実性」が注記されています。2026年9月には新株予約権と私募債による最大約33億円の資金調達を決め、財務再建と成長投資を同時に進める局面にあります。

転職市場においては、建築・不動産業界の専門知識を活かしたい人材や、事業再生のフェーズに当事者として関わりたい人にとって注目度の高い企業です。規模は小さいながらも独自のポジションを確立しており、建築家ネットワークという希少性の高いビジネスに関与できる点が魅力です。

本記事では、転職エージェントの視点からASJの事業内容・強み・年収・選考対策まで徹底的に解説します。

企業概要

項目内容
正式社名株式会社アーキテクツ・スタジオ・ジャパン
英語名ARCHITECTS STUDIO JAPAN INC.
設立2002年10月1日
代表取締役丸山 雄平
本社所在地東京都千代田区丸の内3-4-2 新日石ビル
資本金約10億7,000万円(2026年2月期末・連結)
従業員数連結34名(Yahoo!ファイナンス掲載値)
上場区分東証グロース市場(証券コード:6085)
売上高約6億5,900万円(2026年2月期・連結。決算期変更により2025年4月〜2026年2月の11か月変則決算)
営業損益▲5億5,900万円(2026年2月期・連結)
純資産▲2億2,300万円(2026年2月期末・債務超過)
会社予想2027年2月期 売上高13億3,200万円・営業利益4,800万円(黒字転換計画)
平均年収約455万円(単独・2025年2月期)
平均年齢53.6歳
事業内容建築家提案事業(建築家ネットワークを活用した住宅・商業施設の設計・施工サポート)、環境関連事業、海外・IT事業

ASJは2002年に設立された建築プラットフォーム企業です。大手ハウスメーカーや工務店とは異なり、自社で施工を行うのではなく、「建築家」「加盟建設会社」「施主」を結びつけるプラットフォームとして機能しています。2013年12月に東証グロース市場へ上場を果たし、独自のビジネスモデルで存在感を発揮しています。

2024〜2025年にはMED・チャミ・コーポレーション・トルネードジャパンなどを相次いで買収し「住まい・暮らし・投資」の3事業へ多角化しましたが、期待した効果が出ず、2026年2月期中にこれら4社の株式をすべて譲渡して連結から外しました。同期は債務超過に転落し、決算短信には継続企業の前提に関する注記が付いています。現在は建築家ネットワークという原点に立ち返り、「建築家提案」「環境関連」「海外・IT」の3事業で再建を図っています。

主な事業内容

ASJは2027年2月期から「建築家提案事業」「環境関連事業」「海外・IT事業」の3セグメント体制に移行しました。2025年3月期〜2026年2月期に採用していた「住まい関連事業」「暮らし関連事業」「投資関連事業」の区分は、買収子会社4社の譲渡に伴って解消しています。

建築家ネットワークを活用した独自のエコシステムが全事業の基盤である点は変わっておらず、施主・建築家・加盟建設会社の三者が連携する構造が競合との差別化要因となっています。

建築家提案事業(主力)

全国の建築家と加盟建設会社(加盟スタジオ)をネットワーク化し、注文住宅・商業施設・集合住宅の設計・施工をサポートする中核事業です。施主が希望する建築家を選んで依頼できる仕組みを提供し、「建築家との家づくり」という体験価値を届けています。

収益は加盟金・定額ロイヤリティ・契約ロイヤリティ・マーケティング売上・建築家フィーなどで構成されるフランチャイズ型モデルです。2026年2月期の旧「住まい関連事業」売上は約4億3,500万円で、契約ロイヤリティが前期の約2億8,500万円から約1億円へ大きく減少したことが減収の主因でした。会社は外部の住宅関連会社との提携や倉庫建設を行う加盟スタジオの募集、建築家展・リフォーム展などのイベント強化で加盟数の回復を狙っています。

環境関連事業

会社が「新たな収益の柱」と位置付けるセグメントです。建築家ネットワーク事業で培ったマーケティングのノウハウを使い、環境負荷の軽減に資する有機物高度利用システム装置の導入提案を進めるとしています。2026年9月の資金調達でも、建築家提案事業と並ぶ重点投資先として明記されました。

海外・IT事業

従来の営業支援機能から収益創出機能への転換を掲げるセグメントです。2026年3月にニュージーランドの施工会社Japan Homesと業務提携し、同月にカナダのPermits AI社と次世代建築家設計プラットフォームの共同開発で基本合意した後、3月31日付で同社を100%子会社化しました(取得価額32万5,000米ドル・休眠状態のAI開発会社)。北米進出の拠点としての役割も想定されています。

2026年の最新動向(再建の現在地)

転職を検討する上で、直近1年の動きは必ず押さえておきたいポイントです。

  • 決算期の変更と業績(2026年4月17日): 決算期を3月から2月に変更し、2026年2月期は11か月の変則決算。売上高6億5,900万円(前期比▲26.6%)、営業損失5億5,900万円、経常損失5億5,000万円、純損失6億円。期末の純資産は▲2億2,300万円で債務超過、自己資本比率▲54.2%、現金及び現金同等物は8,900万円。
  • 継続企業の前提に関する注記: 決算短信で「継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる」と明記。対応策として収益構造の改善・販管費削減・資本業務提携の模索を挙げています。
  • 子会社4社の譲渡: MED、トルネードジャパン、SUPASPACE、チャミ・コーポレーションの株式をすべて譲渡し連結除外。多角化路線から「原点回帰」へ転換。
  • 2027年2月期の会社予想: 売上高13億3,200万円(前期比2倍)、営業利益4,800万円、純利益3,800万円と黒字転換を計画。
  • 中期経営計画「フェニックス」: 2030年2月期に売上高47億3,100万円・営業利益10億5,000万円を目標。
  • 株式分割: 2025年4月に1株→3株、2026年4月24日に1株→10株の分割を実施。
  • 資金調達(2026年9月28日決議): EVO FUNDを割当先とする第5回新株予約権(28万個・当初行使価額115円・下限58円、全行使で約32億2,000万円)と第1回無担保社債1億円(9月29日払込完了)を発行。使途は借入金返済による財務基盤強化、建築家提案事業の拡大、環境関連・海外IT事業への投資、そして上場維持基準への適合。これに先立つ4月には香港の投資会社から金利10%・3か月期限の運転資金1億2,000万円を借り入れており、資金繰りは綱渡りの状態が続いていました。
  • 人事: 2026年4月20日に取締役の辞任と主要部署の人事異動を開示。代表取締役社長は丸山雄平氏。

要するに、「債務超過と継続企業注記を抱えつつ、巨額の新株予約権で資金を確保し、建築家ネットワークに集中して黒字化を目指す」という、事業再生の真っただ中にある企業です。

株式会社アーキテクツ・スタジオ・ジャパンの強み

強み1. 建築家ネットワークという唯一無二のプラットフォーム

ASJの最大の強みは、全国に張り巡らせた建築家と加盟建設会社のネットワークです。通常の注文住宅では、施主が直接建築家に依頼するハードルが高く、大手ハウスメーカーに流れてしまうケースが多くあります。ASJはそのギャップを埋めるプラットフォームとして機能し、「建築家に頼みたいが、どこに相談すればいいかわからない」という施主のニーズを受け止めています。

転職者にとっては、この独自ネットワークを活用したビジネス経験が得られることが魅力です。プラットフォームビジネスの構造や、BtoB・BtoCを組み合わせた複合的なビジネスモデルの運営に関与できる点は、市場価値の向上にも繋がります。

強み2. 「建築家主導」という差別化されたブランドポジション

大手ハウスメーカーが提供する規格化された住宅に対し、ASJは建築家の個性と設計力を前面に出した「オーダーメイドの家づくり」を提供します。このブランドポジションは、一定の価格帯以上の施主層から強い支持を集めており、コスト競争に巻き込まれにくい高付加価値市場での事業展開を可能にしています。

この差別化ポジションは模倣が難しく、長年かけて蓄積してきた建築家とのリレーションシップが参入障壁となっています。ブランド構築やポジショニング戦略に興味を持つ転職者にとって、学べることの多い環境です。

強み3. 建築家ネットワークを横展開する新規事業の余地

建築家提案事業に加えて環境関連事業・海外・IT事業を立ち上げ、既存の建築家ネットワークとマーケティングノウハウを別市場へ横展開しようとしています。2024〜2025年の買収による多角化は失敗に終わりましたが、今回は「ネットワークという本源的競争優位を基盤にする」と方針を明確化しており、ゼロからの新規事業ではない点が特徴です。

事業の立ち上げ期に関われるため、新規事業開発や海外展開の経験を積みたい人にとっては、成否を問わず得るものが大きい環境といえます。

強み4. 上場企業としてのガバナンスと透明性

東証グロース市場に上場していることで、コーポレートガバナンスの水準や情報開示が整備されています。小規模の企業でありながら、上場企業として適切な経営管理体制を持ち、内部統制や決算開示などのプロセスが確立されています。

転職者にとって、上場企業基準のガバナンス環境での就業経験は、後のキャリアアップにおいて高い評価を受けやすくなります。

強み5. コンパクトな組織体制によるスピード感と裁量の大きさ

従業員数が連結で約34名というコンパクトな組織であるため、一人ひとりが担う役割と責任が大きく、意思決定のスピードも速い環境です。大企業では経験しにくい「事業全体を俯瞰した仕事」ができる点が、成長意欲の高い人材にとって魅力となっています。

マルチタスクをこなしながら事業全体に貢献できるため、幅広いビジネススキルを短期間で習得できます。キャリアの初期段階から責任ある仕事を任されたい人に向いている環境といえます。

株式会社アーキテクツ・スタジオ・ジャパンの年収事情

ASJは従業員規模が小さく、公開されている平均年収データは限られています。2025年2月期の有価証券報告書ベースでは、単独従業員の平均年収は約455万円程度と推計されています。

建築・不動産業界の中では標準的な水準ですが、大手ハウスメーカーや大手不動産会社と比較すると低めです。ただし、スモールチームであることから、成果次第では昇給・昇格のスピードが速い可能性があります。

職種別の想定年収レンジ

職種想定年収レンジ
営業担当(住まい関連)350万〜550万円程度
事業開発・企画400万〜600万円程度
建築家ネットワーク管理380万〜550万円程度
マーケティング担当350万〜500万円程度
管理部門(経理・総務)320万〜480万円程度
経営幹部クラス600万〜800万円程度(推計)

上記は推計値であり、個人の経験・スキル・交渉力によって大きく異なります。

給与制度の特徴

小規模な上場企業であるため、給与体系は比較的シンプルな構造と推察されます。成果連動型の要素が一定程度含まれる可能性があり、営業職については特に業績連動の賞与が設定されていると見込まれます。

年収を見る際の注意点

  • 平均年収は在籍人数が少ないため、特定個人の年収が平均値を大きく動かす場合がある
  • 2026年2月期は債務超過・継続企業注記の状況にあり、賞与水準や昇給は業績と資金調達の進捗に左右される可能性が高い
  • 上場企業ではあるが、従業員規模からも大手とは異なる給与体系であることを認識した上で検討すること
  • 転職時の年収交渉においては、業界水準と自身のスキルを明確に提示することが重要
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株式会社アーキテクツ・スタジオ・ジャパンの働き方・福利厚生

ASJは小規模な上場企業であるため、働き方は個人の裁量が大きく、一人が複数の役割を担うことが多い環境です。大企業と異なり、縦割りの組織構造ではなく、フラットなコミュニケーションが取りやすい点が特徴です。

勤務時間については、標準的なオフィスワーク体制が基本となりますが、職種によってフレキシブルな対応がある可能性もあります。リモートワークについては、コンパクトな組織体制から対面コミュニケーションを重視する傾向が強いと推察されます。

福利厚生については以下の項目が整備されていると見込まれます。

  • 社会保険完備(健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険)
  • 年間休日(業界標準の120日前後)
  • 有給休暇制度
  • 交通費支給
  • 上場企業としての株式取得制度(ESOP等)の可能性
  • 育児・介護休暇制度(法定基準に準拠)
  • 健康診断・メンタルヘルス相談窓口
  • 業務に関連する資格取得支援
  • 書籍・セミナー等の自己啓発補助(推察)
  • 慶弔見舞金制度

小規模企業のため、大手と比較した場合に福利厚生の充実度は劣る面もあります。入社前の条件確認は丁寧に行うことを推奨します。

株式会社アーキテクツ・スタジオ・ジャパンの社風・カルチャー

一言で表すなら「建築家への敬意とクリエイティビティを大切にする文化」

ASJの社風は、「建築家の力を信じる」という創業精神に根付いています。大手ハウスメーカーのように標準化・効率化を追求するのではなく、建築家一人ひとりの個性と専門性を尊重するカルチャーが根底にあります。これは社内の意思決定にも影響しており、クリエイティブな発想や新しいアプローチが歓迎される雰囲気があると見受けられます。

従業員数が少ないため、経営層との距離が近く、自分のアイデアや意見が事業に直接反映されやすい環境です。一方で、少人数だからこそ各自に求められる水準が高く、自律的に動ける人材が求められます。

評価される人物像

  • 建築・住宅・不動産への本質的な興味と情熱を持つ人
  • 自ら考え、自ら動く自律型のワークスタイルを持つ人
  • 幅広い業務をこなすことに抵抗がなく、マルチタスクが得意な人
  • ステークホルダー(建築家・加盟店・施主)との丁寧なコミュニケーションができる人
  • 規模は小さくても、事業の本質的な価値創造に携わりたい人

表面的なイメージと実態の差

「建築家ネットワーク」という言葉から、アート系・クリエイティブ系のふんわりした職場をイメージする人もいますが、実際にはビジネス的な数字管理・加盟店とのリレーション管理・マーケティングなど、泥臭い業務も多く含まれます。

また、小規模企業のため「何でも屋」として様々な役割をこなす必要があり、専門職として特定の業務だけに集中したい人には窮屈に感じる場面もあるかもしれません。

株式会社アーキテクツ・スタジオ・ジャパンの転職難易度

難易度:3級(やや難しい)

ASJは従業員規模が小さいため、そもそもの採用人数自体が非常に限られています。年間の採用枠は数名程度と見込まれ、欠員補充型の採用が中心と推察されます。そのため、募集のタイミングと自身のキャリアが合致しなければ応募機会自体が少ないという現実があります。

一方で、大手企業のように高い学歴・資格を求めるよりも、「建築・住宅・不動産への熱量」と「実務経験」が重視される傾向があります。経験者であれば、大手よりも通過しやすい場合もあります。

理由1. 募集枠の絶対数が少ない

従業員34名規模の企業において、年間の採用は1〜3名程度と見込まれます。ポジションが空いていない時期は実質的に応募すらできないため、タイミングの見極めが重要です。転職エージェントを活用し、非公開求人も含めた情報収集を行うことを推奨します。

理由2. 建築・住宅業界の専門知識が問われる

住まい関連事業・暮らし関連事業いずれも、建築・住宅・不動産に関する知識がある程度必要です。異業種からのキャリアチェンジは難易度が上がりますが、「なぜASJでなければならないか」を具体的に語れれば可能性は開けます。

理由3. 小規模組織への適応力が見られる

面接では「小さな組織で幅広い役割を担えるか」という視点で評価されます。大企業出身者が「自分の専門領域だけに集中したい」というスタンスでは厳しい評価になる可能性があります。

20〜30代のキャリア相談(無料)→

株式会社アーキテクツ・スタジオ・ジャパンに向いている人

タイプ1. 建築・住宅に本気で関わりたいビジネスパーソン

設計・施工の現場ではなく、「建築家と施主をつなぐビジネス」の側で携わりたい人に向いています。建築学科出身でビジネス志向が強い人や、不動産営業経験者で「もっと設計寄りの仕事をしたい」と思っている人には魅力的なポジションです。

タイプ2. スタートアップ・ベンチャー感覚で仕事をしたい人

34名規模の企業でありながら上場企業という環境は、ベンチャー的な裁量と上場企業のガバナンスを同時に経験できる珍しいポジションです。自律的に考え動くことに喜びを感じる人にとって、理想的な環境になりえます。

タイプ3. プラットフォームビジネスに興味がある人

加盟店・建築家・施主の三者を繋ぐプラットフォームモデルへの理解や関心がある人は、ASJの事業モデルから多くを学べます。その後のキャリアでもプラットフォームビジネスの経験は高く評価されます。

タイプ4. 事業再生・ターンアラウンドに関与したい人

現在ASJは業績改善が課題となっており、事業の立て直しに携わる機会が生まれやすい時期です。経営改善・事業再構築に興味を持つ人にとっては、実際に課題解決に取り組める貴重な環境です。

タイプ5. 東京でクリエイティブな住宅ビジネスに携わりたい人

本社が東京・丸の内という立地で、建築家ネットワークを通じたクリエイティブな案件に携われることは、住宅業界の中でも希少な体験です。

株式会社アーキテクツ・スタジオ・ジャパンに向いていない人

ミスマッチを防ぐために、以下のような傾向を持つ方には慎重に検討いただくことをお勧めします。

  • タイプ:高い安定収入を最優先したい人 — 大手ハウスメーカーや不動産大手と比べると年収水準・福利厚生ともに控えめであり、業績による変動リスクもある
  • タイプ:大規模チームでの協働・分業を求める人 — 小規模組織のため、専門職として一分野に集中する環境よりもマルチロールが求められる
  • タイプ:即戦力として整備された業務フローを望む人 — スタートアップ的な側面があり、仕組みを自分で作っていく姿勢が必要
  • タイプ:安定した業績の会社に転職したい人 — 2026年2月期は債務超過で継続企業の前提に注記が付いており、業績・雇用ともに不確実性が高い
  • タイプ:建築・住宅への興味が薄い人 — 事業の核が建築家ネットワークである以上、業界への最低限の関心と敬意がない場合はカルチャーマッチしにくい

株式会社アーキテクツ・スタジオ・ジャパンの選考対策

選考対策1. ASJの事業モデルを深く理解する

面接で最も問われるのは「なぜASJなのか」という志望動機の深さです。建築家ネットワークという概念を自分の言葉で説明できるよう、公式サイト・IR資料・ニュースリリースを徹底的に読み込んでおきましょう。

単に「建築が好き」では不十分です。「なぜASJのビジネスモデルが有意義なのか」「自分がどう貢献できるのか」まで言語化することが求められます。

選考対策2. 住宅・建築業界の知識をアップデートする

注文住宅市場の動向、建築家による設計の特徴、ハウスメーカーとの違いなど、業界の基本的な知識を押さえておくことが評価に直結します。競合他社(大手ハウスメーカー・設計事務所など)との比較分析ができると印象が高まります。

選考対策3. 自律型の働き方を示すエピソードを準備する

「少人数の組織で自分がどう動いたか」「前職で複数の役割をこなした経験」など、小規模組織での自律的な行動を示す具体的なエピソードが有効です。チームで達成した成果よりも、自分の判断で動いた実績を示しましょう。

選考対策4. 業績課題への建設的な視点を持つ

現在のASJが債務超過からの再建フェーズにあることを踏まえ、「自分がどのように貢献できるか」という前向きな視点を持って臨みましょう。決算短信や2026年9月の資金調達資料(中期経営計画「フェニックス」)に目を通し、課題を認識した上で改善への意欲を示す姿勢は面接官に好印象を与えます。

選考対策5. 丸の内という立地を活かす視点

本社が東京・丸の内という一流ビジネス街に位置することは、取引先・建築家・パートナーとの関係構築において重要な意味を持ちます。ビジネス感覚とクリエイティブ志向を兼ね備えたプロフェッショナルとしての自己アピールが有効です。

選考対策6. 書類選考での差別化

小規模企業ゆえに書類選考でも一人ひとりを丁寧に評価する傾向があります。志望動機は必ず企業固有の内容で書き、テンプレート感のある文章は避けましょう。ASJの事業への具体的な言及を入れることが通過率向上の鍵です。

株式会社アーキテクツ・スタジオ・ジャパンへの転職で評価されやすい経験

  • 住宅・建築・不動産業界での営業または企画経験
  • 注文住宅・設計事務所・工務店等での業務経験
  • フランチャイズや加盟店管理の経験
  • プラットフォームビジネスのオペレーション経験
  • BtoB・BtoCの複合的な営業経験
  • 不動産コンサルティング・投資用不動産の提案経験
  • マーケティング・デジタルマーケティングの実務経験
  • 建築家・デザイナーとの協働プロジェクト経験
  • 小規模スタートアップでの事業立ち上げ経験
  • 経営企画・事業開発に関与した実績
  • 顧客折衝・クライアントマネジメントの経験
  • 複数業務を並行してこなしたマルチタスク経験

特に評価されやすいのは、「住宅・建築業界の実務経験」と「小規模組織での自律的な行動力」の両方を持つ人材です。

20〜30代のキャリア相談(無料)→

まとめ

アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(ASJ)は、「建築家による家づくり」という独自のコンセプトで、注文住宅市場に独自のポジションを確立した東証グロース上場企業です。全国の建築家と加盟建設会社をネットワーク化したプラットフォームモデルは、大手ハウスメーカーとも設計事務所とも異なる希少な存在です。

2026年2月期は債務超過に転落し、継続企業の前提に注記が付く厳しい状況です。一方で2026年9月に最大約33億円の資金調達を決め、建築家提案・環境関連・海外ITの3事業で黒字化を目指す再建計画が動き出しています。裏を返せば、事業再構築に当事者として携わるチャンスでもあります。少人数の組織で裁量を持って働き、建築家ネットワークというユニークなビジネスに携わりたい人にとっては、他では得られない経験が積める環境です。

転職を検討する際は、年収水準や安定性よりも「何を学び、何を経験できるか」という視点で評価することを推奨します。建築・住宅業界への情熱と、自律的に動ける力を持つ方には、ASJは非常に刺激的な舞台となるでしょう。

興味を持たれた方は、公式コーポレートサイトやIR情報で最新の事業状況を確認した上で、転職エージェントへの相談も活用しながら慎重に検討を進めてください。